最近、お付き合い先の企業の若手の伸び盛りの校長先生が社内研修のゲスト講師の際に、

若手におススメしていた書籍。

「この本に書かれていることは、まさに研修で言われ続けていることですよ！」

と話してくれていたので、研修担当の講師としては購読させていただきました。

読後の感想。

とても中身は良いことが書かれています。

多くの経営本で伝統的に書かれていた「やるべきこと」が整理されて、

さらには世界のエリートたちもそうなんだ！と思わせてくれるため説得力もあります。

船井総研の私のようなショボイコンサルタントが研修で語るだけでは、納得しない頑固な人も、

これを読めば少しは納得してくれるかも！と思います。

ただ、途中から頻繁に、

「マッキンゼーのコンサルタントは・・・」

「ＨＢＳでは・・・」

「ゴールドマンサックスでは・・・」

みたいな表現が増え、この３つの組織経験者＝世界のエリート定義になってしまっており、

個人的には心にザラついたものをおぼえました（笑）

書籍の都合上仕方ないのかもしれませんが、自分達の所属する組織のことを語るときに、

「世界のエリート」

とつける人間は個人的にはあまり好きではないですね（笑）

ただ、正直に「ＨＢＳやゴールドマンサックスやマッキンゼーの人たちが云々」というタイトルだったら売れないでしょうから仕方ないですかね。「ディズニーの社員が云々」なら大丈夫かもしれませんが（笑）

もしウチのチームのメンバーが船井総研の社員のことを語るときに「我々のようなエリートは・・・」とか言い出したら、１時間説教したいと思います。

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本日は船井総研の大阪事務所にて、仏壇店向けの研究会で講座を担当していました。

もちろん、私が仏壇店のＭＤやチラシの話ができるわけありませんので、主催者からいただいたテーマは「仏壇店におけるカルチャー講座の付加」についてでした。

仏壇店の中でも先進的な企業様においては、既存顧客とのコミュニティづくりや見込み客づくりのためにカルチャー教室などのイベントを積極的に運営しているとのこと。

そこで私が専門家として、より正確な情報発信とノウハウをお伝えしたというわけです。

今回、仏壇店研究会に参加して、とても興味深かったのは、やはり仏壇店の業界においても、人口減少や購入率の低下は深刻な未来の危機になっているようで、

よほど人口が充実している商圏でなければ、地域一番店戦略のみで生き残っていくのは難しいそうです。

そこで仏壇店の新たな事業戦略としては、「地域一番店戦略」に加えて、

「おくやみ総合化」という形で墓石や葬儀などの関連のマーケットへの進出を進めているとのこと。

まさにスクールでいうところの多角化経営と同じ発想です。

さらに、既存顧客との関係づくりの強化ということで、今回のようなカルチャー講座などの企画も進んでいるそうです。

実際に、本日勉強会に参加していた企業様の多くは、やはり長年船井総研の勉強会に参加されているだけあって、非常に「未来志向」が強く、上記のような業界の危機に対しても前向きに対策を考えていらっしゃいました。

事実、既にカルチャー講座の導入にチャレンジしていらっしゃる企業様もたくさんいらっしゃいました。

私はこうした既存事業に「教室事業」を付加するビジネスモデルを「シナジー型スクール」と呼んでいますが、今後はこうしたプラス教室ビジネスを付加する事業展開はより成長してくると思います。

シナジー型スクールには、

１．既存事業の顧客との関係づくり（ファン化＆クチコミづくり）

２．見込み客集め

３．顧客に自社サービスなどの良さを知っていただくための啓蒙活動

４．自社のスタッフ育成

５．自社商材の購入機会をつくる

などなど様々なメリットがあります。

代表例は手芸店のユザワヤさんでしょう。

特に学びについてのニーズが高いシニア世代が増えてくる今後は、「プラス教室」のビジネス展開は大きな可能性を秘めています。

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最近は「赤ちゃん」でも通える習い事やスクールが増えています。

早いものでは、生後６ヶ月ぐらいから赤ちゃんを対象とした習い事があります。

（その前はお母さんが対象のベビーマッサージとかが多い）

ほとんどの場合は「お母さんと一緒」という内容ですが、

・スイミングスクール（水用オムツ着用）

・リトミック

・英会話

などの身体を動かすや音楽を聞くなどの内容のものが多いです。 

あとはコレに加えて、英才教育のための育脳系ですね。

この赤ちゃんの頃からの習い事には賛否両論があるようです。

「そんな赤ちゃんのウチから親の都合で習い事を強制されてかわいそう・・・」

といった感じでしょうか。

（英会話などは母国語を覚える前に英会話おぼえさせてどうする！？というのは確かにもっともな疑問ですね） 

確かにそれも一理あるかもしれませんが、スクール業界の人間として、また一人の子どもの保護者としてハッキリいいきれるのは、

お母さんのためにも赤ちゃんの習い事はおススメ！

ということです。

正直なところ、生後６ヶ月から２歳ぐらいの赤ちゃんは、スクールに行っても、自分が何をやっているかを理解しているわけではありません。 

そのため、「早期教育が必要！」なんてことを言いたいわけではなく、お母さんのために赤ちゃん向けの習い事を積極的に活用してほしいと思うわけです。

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昨日のコンサルティング先では数年前からスタジオを２拠点展開されています。

開業当初はダンスブームを先取りした形で、ダンス教室メインの運営形態でしたが、ここ数年でスタジオの稼働率を上げるために、「美容系」のスタジオレッスンを強化して、今ではヨガなどの美容要素とダンス教室の要素が組み合わさった理想的な稼働率モデルになりつつあります。

昨日のＭＴＧに参加させていただいたときの報告では、月間の反響数がなんと３０件もあるとのこと。さらに美容系とダンス系の反響のバランスも非常に取れている。

特定のブームに左右される単一ジャンルに依存することもなく、「女性の美容」をテーマにしているため、商材を入れ替えることが可能。

ある意味、スタジオビジネスの理想的な形ができつつあります。

この企業様では「ブームを利用しつつも、過剰に依存せず、常に先を見据えたビジネスモデルづくり」を強く意識されています。

そのため、このスタジオビジネスを展開される中でもその考えが強く根付いているのです。

今、ダンスブームに乗って「ダンス教室」「ダンススタジオ」が急増していますが、

これらの多くは今後、少子化とダンスブームの終息によって、ビジネス的に苦境に立たされることになるでしょう。

またスタジオ稼働率の問題で昼間が死んでしまうことも多いため、決して坪効率もよくなく、一時的なダンスブームだからこそ利益を維持できているにすぎません。

「スタジオ」という空間をどのように演出するかによって、スタジオビジネスというのは様々な可能性が生まれるのですが、残念ながらそこまで考えられているスタジオは少ないように思います。

高齢化社会においても、健康・美容系のビジネスは、ある程度の安定した市場が期待できるにもかかわらず、短期的な視点でビジネス運営してしまっているスタジオが多いのは少し残念な気もしますね。

皆様のスタジオ・教室運営においても、時代の変化が激しい今の時代だからこそ、

「次の一手」を常に意識したビジネス展開をしていただきたいと思います。

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昨日はある大手上場企業にスクールの新規開業に関する経営相談にいっていました。

船井総研に入って、ある特定分野のコンサルティングを１０年もしていると、

なんだかんだと各分野の大手主要企業の一定割合と関係系を持つ機会が多くなるわけですが、

昨日の訪問に際しては、プロ野球のどこの球団のファンなのかがわかるこのブログの存在を心の先から後悔しました（笑）

さて、高齢化社会が進み、既存事業の伸び悩みが予測される各業界においては、

大手企業の多くが新規事業開発の部署をもっており、さらにはカルチャースクール関連のビジネスへの参入を検討されることが多くなります。

しかし、このスクール関連事業への進出を大手企業が検討・参入する場合、「失敗」してしまうケースが多いのも事実。

ここではその新規参入についての注意点をあげておきたいと思います。

１．「売上高」を絶対的な基準で社内の稟議を通そうとする

→スクール関連ビジネスは売上高は低く、利益率勝負のビジネスモデルです。

売上を過度に重視するモデルはどこかで不自然なモデルになってしまいます

２．業界の大手企業のモデルを調査して新規参入のモデルにする

→スクール業界において本当に力がある適正なビジネスモデルは各地の中堅・中小企業であることが多いのですが、このベンチマーキング先を間違えてしまう

３．同様の理由で提携企業先にハズレをつかんでしまう

→業界内で評判の悪い大手企業の商材やＦＣ、コンサルタントを信じてしまうケースが多い

４．開業後の苦戦期に「できなり理由」「不振の理由」の説明が上手なタイプの人間を担当させてしまう

→スクール事業の立ち上がりは会員数の伸び悩みから冒頭は苦戦するケースがほとんどです。

そこでどのような努力をし、ターゲットなどの微調整するのかがカギなのですが、ここを理解せずにあきらめる方向に報告するタイプ、現場の努力を適切にできないタイプが配置されるとＮＧです

そもそもビジネスモデルはあっているのに軌道に乗らないのは、現場がやるべきことをやれていないことがほとんどです

５．自社の既存ブランドを過信する、既存のグループの強みを全く活かさない 

→「●●グループだからお客様も信頼してくれる」という種の、安易な安心感を持ってしまい、本来はグループの動員力をフルに活用したり、販促ルートを活用すべきところで力を抜いてしまうケースが多くなります

大手企業のスクール参入は、失敗例としても大きく取り上げられることが多いので、細心の注意をして、しっかりと成功させてほしいのですが、現実には上記のような様々な理由で、失敗しやすい条件の方が揃っているのです。

こうした大手企業のスクール参入の失敗を防ぐのも、最近の船井総研・私の役割のひとつですね。

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