昨日はある大手上場企業にスクールの新規開業に関する経営相談にいっていました。
船井総研に入って、ある特定分野のコンサルティングを１０年もしていると、
なんだかんだと各分野の大手主要企業の一定割合と関係系を持つ機会が多くなるわけですが、
昨日の訪問に際しては、プロ野球のどこの球団のファンなのかがわかるこのブログの存在を心の先から後悔しました（笑）
さて、高齢化社会が進み、既存事業の伸び悩みが予測される各業界においては、
大手企業の多くが新規事業開発の部署をもっており、さらにはカルチャースクール関連のビジネスへの参入を検討されることが多くなります。
しかし、このスクール関連事業への進出を大手企業が検討・参入する場合、「失敗」してしまうケースが多いのも事実。
ここではその新規参入についての注意点をあげておきたいと思います。
１．「売上高」を絶対的な基準で社内の稟議を通そうとする
→スクール関連ビジネスは売上高は低く、利益率勝負のビジネスモデルです。
売上を過度に重視するモデルはどこかで不自然なモデルになってしまいます
２．業界の大手企業のモデルを調査して新規参入のモデルにする
→スクール業界において本当に力がある適正なビジネスモデルは各地の中堅・中小企業であることが多いのですが、このベンチマーキング先を間違えてしまう
３．同様の理由で提携企業先にハズレをつかんでしまう
→業界内で評判の悪い大手企業の商材やＦＣ、コンサルタントを信じてしまうケースが多い
４．開業後の苦戦期に「できなり理由」「不振の理由」の説明が上手なタイプの人間を担当させてしまう
→スクール事業の立ち上がりは会員数の伸び悩みから冒頭は苦戦するケースがほとんどです。
そこでどのような努力をし、ターゲットなどの微調整するのかがカギなのですが、ここを理解せずにあきらめる方向に報告するタイプ、現場の努力を適切にできないタイプが配置されるとＮＧです
そもそもビジネスモデルはあっているのに軌道に乗らないのは、現場がやるべきことをやれていないことがほとんどです
５．自社の既存ブランドを過信する、既存のグループの強みを全く活かさない
→「●●グループだからお客様も信頼してくれる」という種の、安易な安心感を持ってしまい、本来はグループの動員力をフルに活用したり、販促ルートを活用すべきところで力を抜いてしまうケースが多くなります
大手企業のスクール参入は、失敗例としても大きく取り上げられることが多いので、細心の注意をして、しっかりと成功させてほしいのですが、現実には上記のような様々な理由で、失敗しやすい条件の方が揃っているのです。
こうした大手企業のスクール参入の失敗を防ぐのも、最近の船井総研・私の役割のひとつですね。
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