自己紹介
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    船井総合研究所における、パソコンスクール・カルチャースクール・資格スクール業専門のコンサルタント。船井総研内のスクール・教育業分野のコンサルティ ングチーム「スクール・教育ビジネスチーム」のチームリーダーをつとめる。パソコン教室業界の各フランチャイズや各企業における講演・コンサルティング実績多数。 WEB、雑誌広告、イベント等を融合して一気に集客・売上アップする手法は、支援先企業に高い評価を得ており、そのノウハウと情報量はトップクラス。また、人材育成において、2代目経営者育成、経営幹部・教室長の育成には絶対の自信を持っており、今まで、数々のスクールの人材を育ててきた実績を持つ。
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  • 2015年2月25日9:52 AM
    実績があるスクールで増えている転校するお客様

     

    最近、スクール業界で増えているのが「他のスクールから転校・転籍」されるお客様の数です。

    業界や企業によって違いますが、新規顧客の3割近くが他のスクール経験者だったりするスクールも存在します。

     

    この転籍されるお客様が増える条件としては以下のようなものがあります。

     

    1)質の低いスクールが多い業界
    入会してみたら…というイメージを持ってしまうスクールが多い業界では乗り換えは多くなりがちです(学習塾、子ども英会話など)

     

    2)上達の度合い・成長の度合いが1年程度で見えてきてしまう業界
    1年経過しても上達している感覚を持てず、他のスクールへ…と考える消費者が増えます

     

    3)途中で他のスクールに転校してもカリキュラムが問題ない業界
    特定の段位に基づいていないジャンルの場合は、転籍が容易になります

     

    4)実績校の価格帯が高い・広告量が少ないなど、新規顧客が入りにくい要因がある地域
    地域一番校、実績校が新規顧客から敬遠される要素があることで、他のスクールに流れてしまう顧客が生まれてしまいます

     

    5)実績校が転校などを受け入れる体制が整っている
    編入のための工夫やキャンペーンなど、転校しやすい受け入れ態勢が整備されている

     

    つまり、上記の1~4の条件が整っている業界や企業において、5をしっかりと整えていくことで、転校による入会者数を増やせる可能性があるのです。

    顧客からの評価が高い、実績校の場合は、上記のような転校生徒の獲得も意識してみるとよいでしょう。

     

    <お知らせ>お試し参加受付中!
    2015年の第1回スクールビジネスアカデミーが
    2月26日(木)大阪 3月4日(水)東京に開催されます。
    KPI(重要業績評価指標)を意識した2015年のアカデミー第1回目になりますので、ご興味がある方はぜひご参加くださいませ。

     

    スクールビジネスアカデミーのお申し込み・ご参加はコチラから

    http://www.funaisoken.co.jp/site/study/100609.html

     

     

    2015年2月18日8:16 AM
    来校率や入会率の10%改善は難しくない

     

    先日、日本ネイリスト協会のスクール向けの講演(東京会場)をさせていただきました。
    その際に少し講演でお話したのが「WEBお申し込み=資料請求」からの来校率と、来校者の入会率アップのための改善施策について。

     

    ネイルスクールのように講座の価格単価が高い業界、競合が激しい業界の場合、反響からの来校率や入会率が低下しがちです。来校率は悪いケースは30%~50%程度。
    入会率は30%前後というケースさえもあります。

     

    反響からの入会数が、上記の悪いケースの場合、10%弱となってしまいますから、ある意味、スクールの集客コストがペイできず、経営が悪化することは間違いありません。

    実は私どものコンサルティング先やスクール経営サポート倶楽部の会員企業様の中では、上記のような「来校率」や「入会率」が経営課題に上がるケースが多くありません。

     

    月謝制の通常のスクールであれば、「来校率」70%以上、「入会率」80%以上がそれほど珍しくありません。

     

    高単価の資格系スクールにおいても、反響数が一定数以上あるスクールであれば、

     

    「来校率」50%以上、「入会率」50%以上、良い場合は70%以上という状況です。

     

    つまり、業界水準値と比較して圧倒的に歩留まりが良いため、経営課題になっていないのです(新規開校の際に多少課題になる程度。それでも半年あれば数値は良化しています)。

     

    これまでのスクールのコンサルティングの経験から言うと、反響数を増やすためには様々な努力が必要であり、効果が出るまでに時間を必要とするケースがありますが、既にある反響を上手に入会に結びつける「来校率アップ」と「入会率アップ」については、ほぼ定型化されたノウハウやテクニックがあるため、10%~20%アップは当たり前!となっているのです。

     

    皆様のスクール経営において、上記のような歩留まり率が経営課題として上がり、10%以上アップさせたい場合は、一度下記の勉強会にご参加いただくか、コンサルティングをご依頼くださいませ。

     


    スクールビジネスアカデミーのお申し込み・ご参加はコチラから

    http://www.funaisoken.co.jp/site/study/100609.html

     

    2015年2月11日9:46 AM
    業務負担を軽減するための「ツール」「サンプル文言」提供

     

     

    これからのスクール・学習塾経営において、現場スタッフの業務の負担を軽減することは重要テーマです。

    それが長期的には、社員の定着につながり、顧客サービスの向上につながります。

     

     

    10年以上前のスクール経営と現代を比較して、大きく変化しはじめているのが、

     

    「現場スタッフの経営領域、集客領域の業務の付加」といえます。

     

    現在の教育業経営においては一人何役が当たり前になっており、教務だけ、事務だけやっていればいいという運営モデルは成り立ちません。

     

    だからこそ、授業も営業も企画もやるといった形になるのですが、その手法についても少し限界がみえつつあるわけです。

     

     

    かといって、「昔に戻る=現場スタッフは事務や授業だけしていればいい」に戻ってしまっては、スクール経営が回りませんから、更なる次の形に進化していく必要があるわけです。

    つまりは、「いかに集客営業要素の負担を軽減させるか」ですね。

     

    大変で苦手な業務=嫌々やる ではなく

    比較的楽で、工夫ができ、結果も出る=楽しんでやる

     

    という状況に集客・営業業務を持っていくことが大切です。

     

     

    こうした業務の負担軽減が今年のコンサルティングやスクールビジネスアカデミーのテーマになりますが、

    今年はスクールビジネスアカデミーの中で、「すぐに現場で使える」「応用できる」実践的なツール類、さらにはチラシやPOPに使える文言集などをご提供していきたいと思っています。

     

    意外と現場の皆さんにとっては、不慣れなエクセル作業やコピーライティングにストレスを感じることが多いそうですので、この点をまずはベースとなるフォーマットがあるだけでも、大幅に業務負担は軽減されるからです。

     

    今年のスクールビジネスアカデミーはKPIを初めとする経営指標に特化しますが、

    それに加えて、業務負担を軽減するためのプレゼントもたくさんご用意できればと思います。

     

    楽しみにしていてくださいね。

     

    スクールビジネスアカデミーのお申し込み・ご参加はコチラから

    http://www.funaisoken.co.jp/site/study/100609.html

     

     

     

    2015年2月9日8:38 PM
    高度化していくスクール・学習塾経営と数値管理

     

     

    どのビジネス・業界においても同様ですが、少子化・人口減少が続き、競争環境が激化していくと、当然のことながら各企業に求められる「経営力」も高度化していきます。

     

    スクール・学習塾業界においても同様で、10年前と比較して、業績アップのために企業に求められる経営力はかなり高いレベルが要求されるようになっています。

    マーケティング、マネジメント、WEB etc

     

    この高度化していくべき業界環境の中で、最もスクール・学習塾企業が意識すべきことは「数値意識」だといえます。

     

    元々、数値意識が低い業界ですが、これまでスクール・学習塾企業で現場スタッフが意識していた数値データは、「生徒数」「売上」「反響数」「入会率」「広告費用対効果」程度だった企業が多いかと思います。

     

    しかし、上記のような大雑把な経営指標だけでは、なかなか実務に直結しづらく、業績が上がりにくいのも事実。今後はより詳細な経営指標を適宜管理していく、KPI管理の発想が重要になります。

     

    KPI=Key Performance Indicators :重要業績評価指標。
    【説明】 企業などの組織において、個人や部門の業績評価を定量的に評価するための指標。達成すべき目標に対し、どれだけの進捗がみられたかを明確にできる指標が選択される。これをもとに、日々の進捗把握や業務の改善などが行われる。

     

     

    上記の説明だけだとちょっとわかりにくいかもしれませんが、一般的にKPIという単語は、達成したい数字が「売上」や「生徒数」だとすると、その売上や生徒数の達成にとって重要な数値、売上や生徒数などの目標数字を達成するために影響力があり、進捗状況がわかりやすい数値をKPIとして扱われます。

     

    つまり、現場担当者が意識して行動しやすい数値目標だと考えるとわかりやすいかもしれません。当然のことながら会社や教室の状況によってKPIは異なります。またKPIはひとつではなく複数でもかまいません。(ただし5つとかになると、重要性が伝わらなくなるので注意が必要です。)

     

    例えば、子ども向けのスクールなどにおいて、春戦線の生徒数目標を達成するためのKPIとして候補となるのは「弟妹通塾率」です。

     

    なぜなら、在籍生の弟妹は最もアプローチしやすい上に、入会確率が高い、良質な見込み客であること。さらには弟妹が入会することによって、その弟妹の友人や知人も紹介によって入会する可能性が高まるなど、弟妹通塾率を意識することで、生徒数目標を達成する可能性が高まり、具体的な行動にも移しやすいということです。

     

    ただし、弟妹通塾率のみでは、外部の新規生徒の獲得が後手に回る可能性がありますから、別のKPI、例えば店置きチラシ設置数やイベント集客数なども合わせて設定しても良いでしょう。

    今後、スクールビジネスアカデミーでは、その時期・季節に意識すべきKPIとその向上のためのノウハウをお伝えしていきます。

     

    皆様の経営にもぜひKPI発想を取り入れていただけたらと思います。

    2015年1月21日10:17 PM
    集客のための媒体の効果範囲を意識した新規開校戦略

     

     

    今後のスクール経営の重要テーマは、「ローコスト・省エネ」集客です。

     

    省エネというのは、ポスティングがどーだとか、校門配布がどーだとか、マンパワー依存の集客体制から徐々に脱していかなければなりません。

    しかし省エネだからといって、新聞折込チラシなどに多大な費用をかけるのもNGです。

     

     

    上記のような条件を加味すると、今後主役となってくる集客媒体は限られてくるのですが(SBレポートなど参照)、

    今後の新規開校の立地選定や物件選定は、上記と連動して、「集客媒体の効果範囲」を意識して進めていく必要があると考えています。

     

    従来は商圏人口などを加味して開校戦略を構築するのがセオリーでしたが、どれだけ商圏人口が多くても、市が異なり、

    認知度もゼロ、SEOもいちから対応が必要、フリーペーパーも別の媒体を使う必要がある、国道の影響力もまったく別、となるとかなりコストや労力をかけなければなりません。

     

    それであれば従来のWEBの効果が期待できる範囲、従来のフリーペーパーの配布圏内、主要幹線道路が共通など、

    従来の集客媒体の影響力があるエリアに小規模の校舎を作っていくほうがはるかに効率的な経営が可能になるのです。

     

     

    他業種では物流面からドミナント戦略を組むのですが、スクール業界においては集客媒体の観点からドミナント戦略を活用する時代になっているということですね。