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    船井総合研究所における、パソコンスクール・カルチャースクール・資格スクール業専門のコンサルタント。船井総研内のスクール・教育業分野のコンサルティ ングチーム「スクール・教育ビジネスチーム」のチームリーダーをつとめる。パソコン教室業界の各フランチャイズや各企業における講演・コンサルティング実績多数。 WEB、雑誌広告、イベント等を融合して一気に集客・売上アップする手法は、支援先企業に高い評価を得ており、そのノウハウと情報量はトップクラス。また、人材育成において、2代目経営者育成、経営幹部・教室長の育成には絶対の自信を持っており、今まで、数々のスクールの人材を育ててきた実績を持つ。
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  • 2014年9月12日9:45 AM
    学習塾が低年齢層獲得のためにキッズスクール開校するコツ
    CATEGORY: 日々雑感

     

     

    学習塾業界にとって、見込み客である「低年齢層」の獲得は重要なテーマになります。

     

    小学生が各学年生徒数30名確保できていれば、小4以上になったとき、広告なくとも塾生になってもらえる可能性があります。

    広告費削減も出来て、まさに理想的な経営スタイルだといえます。

     

    しかし、現実には学習塾業界の低学年層獲得は「中途半端な取り組み」に留まる傾向があり、小学校3年生以下は1教室あたり30名~50名以下のことがほとんどのようです。

    右脳教育、パズル、英会話、書道など様々な教材がありますが、導入しても反響はごくわずか・・・。

    ないよりかはマシ程度で止まってしまっています。

     

    学習塾業界のお隣の「子供向けの習い事教室」の業界においては、英会話教室であれば1教室生徒100名が平均になりますし、そろばん教室においても、1教室100名程度の教室は当然のように存在します。

     

    つまり、「学習塾の片手間のキッズスクール開業」と「本業でのキッズスクール」には大きな差が生まれてしまっているのです。

     

    今後は学習塾にとっても戦略的に「幼児層・低学年層の開拓」に力を入れていく時期がきています。

    中途半端な取り組みでは、低学年層の取り込みで負け組になってしまう可能性が高いのです。

     

     

    既に学習塾、個別指導塾を経営されている企業の皆様は、本格的に子供向けスクールを活性化するための施策を検討されてはいかがでしょうか?

     

    今回セミナーでゲスト講師をしていただく大分の東大セミナーさんは3年間でキッズスクール部門の生徒数が350名になっています。(4教室で)

    まさに本格的なキッズスクールは消費者に支持されるという事例です。

     

     

     

    学習塾向けキッズカルチャー付加セミナー

    http://www.funaisoken.co.jp/seminar/314632.html

     

    img_seminar_314632_01

     

    10月5日(日) 東京五反田

     

    ゲスト講師:東大セミナーグループ 取締役 阿部 賢吾氏

     

    キッズスクール開業によってグループ全体の「小学生比率」が、なんと18%から40%へ急上昇!

    低学年層の獲得による安定経営のまさにモデルだといえます。

     

     

     

     

    2014年9月11日8:08 AM
    スクール売上アップノウハウアワードのその後

     

     

    先日のスクール経営サポート倶楽部の8月例会、「スクールビジネスアカデミーの合同総会」は、

    年に1回の東京大阪合同の勉強会ということで、昨年好評だった

     

    「スクール売上アップノウハウアワード」

     

    と題して、この1年間のスクール・教室・塾の売上アップに効果のあった経営ノウハウをBEST10形式で紹介させていただきました。

    (SBレポートにもランキングは掲載しています)

     

     

    このノウハウアワードを開始して、つくづく感じるのが一流スクールの「実行力」です。

     

    BEST10ノウハウの中で、自社で使えそうなものがあれば即導入、即行動!これが好調スクールの共通点になっています。

     

    具体的には、ビックリ事例のWEBサイト掲載を翌日に実行された方、マンガ入りチラシのために社内のマンガをかけるスタッフに発注したり、ランサーズで入札を募ったりする方々、ビックリ事例をつくるための内部体制のシフトを変更する方など、たったの1週間で、メールでのご報告・ご質問、フェイスブックなどなどで、ドンドン進行していることがわかるのです。

     

    これらの取り組みが、秋戦線、さらには春戦線の大きな効果を発揮することは間違いありません。楽しみです。

     

     

    これだけ皆さんが積極的に行動されるということであれば、来年もスクール売上アップノウハウアワードは開催したいと思います!

    来年の8月も楽しみにしていてくださいね。

     

     

     

    2014年9月9日10:33 PM
    錦織圭選手の活躍とテニススクール業界への追い風
    CATEGORY: NEWS雑感

     

     

    錦織圭選手が日本人初となる全米オープン準優勝を果たしました。

    元々、テニス業界においては有名&期待の選手でしたが、今回日本人初の快挙ということで、一気に注目が集まりました。

    (だいぶ前から「エア・ケイ」とか有名でしたよね)

     

     

    テニス教室業界はテニスの王子様ブームが去って以降、これといった追い風がありませんでしたが、今回の錦織選手の活躍、今後の活躍次第では、新しいテニスブームが巻き起こることも期待されますね。

    テニス教室の経営者の皆さんとしては大いに期待されていると思います。

     

     

    錦織選手は風貌もさわやかですし、現状では周囲に金銭面にからんだスキャンダラスな雰囲気もありませんので、健やかに活躍をしていただいて、テニス教室業界の追い風を生み出してくれたらと思います。

    (既にグッズ関連は追い風が生まれているそうですが)

     

    ちなみに錦織選手はテニスの王子様の読者だったとのこと。

    リアルテニスの王子様の活躍をテニス業界としては熱く見守りたいですね。

    2014年9月9日12:14 AM
    少子化に強い”自立指導塾”モデル

     

     

    おかげさまで9月21日に開催される自立指導塾経営戦略セミナーに多数のご参加お申し込みをいただいております。

    会場が満席になってしまいましたが、会場を大型の部屋に変更することができましたので、まだまだ受付可能になりました!

     

    今回「自立指導塾モデル」をテーマにしたセミナーですが、やはり塾業界の今後の行く末について危機意識を持たれている方は、このビジネスモデルについてご興味を持たれるようです。

     

    これまで塾業界の成長を牽引してきた「個別指導塾」のビジネスモデルは既に市場が飽和状態をむかえ衰退期に突入しています。

    大手の個別指導塾の決算データを見ても、直営教室でさえ平均生徒数70名を割り込んでいますし、加盟教室にいたってはさらに平均生徒数が50名強という状態で、昨年と比較しても減少傾向になっています。

     

    この流れの中で、新しい学習塾のビジネスモデルを模索するのは、先見の明があるといえるでしょう。

     

     

    ちなみに個別指導塾が苦境に陥るのは下記のような理由です

     

    1.成績中下位層をターゲットにしているにもかかわらず価格帯が高めである

    (しかも、今後成績中下位層の家庭の所得の低下、塾離れはますます加速する可能性が高い)

     

    2.アルバイト講師が必要不可欠であるため講師採用が難しい地域ではビジネスの継続そのものがNG(特に地方)

     

    3.講師原価率が総じて高めになるため、利益率が低くなりやすい(ロイヤリティ発生するケースはさらに悪化)

     

     

    今後、少子化&所得の低下が進行していく中で、アルバイト講師の活用、価格帯・利益率の問題を抱える個別指導塾のビジネスモデルは限界を迎えます。特に少子化の進行が速い地方部においてその傾向は顕著になるでしょう。

     

    そうなってからでは手遅れになってしまうでしょうから、今のうちに新しいビジネスモデルの形を模索しておく必要があるのです。

     

     

    「自立指導塾」については、講師が少人数で生徒多人数を回しながら、集団授業ではない、個別指導塾と集団指導塾の間のモデルになりますが、今後、地方において学生アルバイトの採用が難しい、学生の大人数の確保が難しい地域において、重要なモデルです。

     

    学生アルバイト依存ではなく、ローコスト運営による小規模塾の維持が可能。

    まさに、地方都市の少子化対策のためのモデルです。

     

    キーワードは「地方都市」「少子化」「アルバイト採用困難」「ローコスト運営」!

     

    次代の学習塾経営を見据えている企業様はチェックです。

     

     

    【自立指導塾経営戦略セミナーのご案内】

     

    img_seminar_314605_01

     

     

    このセミナーでは自立指導塾の指導方法の解説を行い、さらに、成功するためのビジネスモデルや集客方法などを同時に解説いたします。 

    もし、今自立指導塾を始めたいと考えている企業様はぜひ、今回のセミナーにご参加ください。

     

    少しでも興味があるという方は詳細をご覧ください。
    http://www.funaisoken.co.jp/seminar/314605.html

    また、無料レポートもありますのでお読みください
    http://www.funaisoken.co.jp/file/pdf_seminar_314605_01.pdf

     

    日程は9月21日(日)13時~17時
    弊社東京本社での開催となります。

     

    2014年9月8日10:24 AM
    「一人ぼっち」はモチベーションを激減させる

     

     

    スクールや学習塾において拠点展開を進めていく際に、しばしば

     

    「教室責任者=正社員一人が1教室を管理する」

     

    というビジネスモデルにたどりつきます。

     

    また、人手が足りないときには正社員に+アルバイトやパート、非常勤講師を配置するモデルです。

     

     

    売上上限が制限しているスクールモデルの場合、人件費の抑制のためにも、上記のような正社員一人体制というのは、経営合理性としては正しいのですが、意外な落とし穴があります。

     

    それは「数字責任者一人体制の一人ぼっち体制はモチベーションが激減しやすい」ということです。

     

    当然のことながら、企業経営において数字を追う事は重要です。

    しかし、非常に大変なミッションでもあります。

    そんなときに、辛いこと困難なことがあったときに、「一人ぼっち」であるということは、心が折れやすいのです。

     

    また、例えスタッフが多かったとしても、一緒に数字を追ってくれない「単なるスタッフ」がどれだけ多くても、逆に「誰も自分の気持ちをわかってくれない」という状況で、かえって一人ぼっち感が増幅されたりします。

     

    意外と人間は社会性・群れることを本能ベースでは望んでいるのだと感じます。

     

    「みんなで共通の目標を追い求めている」という状態がモチベーションを適正に保つ秘訣です。

    皆様の企業においてもこの「一人ぼっち体制」のモチベーションダウンには注意しましょう。