基本的にスクールや学習塾経営の大きな悩みは「生徒不足」になります。

特に少子化の進行が激しい地方都市や、競合企業が力がある地域の場合、生徒数を維持することも困難であり、生徒集めに苦労することが一般的です。

しかし、時流に合わせた適切な経営戦略、適切なマーケティング施策を実行していれば、生徒数集めに苦労するケースが少なくなる、

逆に生徒が年々増加していくという状況になってくるのも、また現在のスクール経営ではありうるケースです。

実際に、私どものコンサルティング先やスクール経営サポート倶楽部の企業様の多くは、「生徒数増」による新しい悩みが経営課題として上がっています。

生徒が集まりすぎることによる問題点としては、以下のことがあげられます。

１）そもそもの教室のキャパシティオーバー

２）スタッフや講師不足

３）生徒数が増えることによる個別のサービス対応力の低下

４）生徒数が増えることによるハード面での不具合の発生（トイレ・駐車場などなど）

５）スタッフのオーバーワーク

生徒が増えることは、純粋に売上が上がることで良いことなのですが、上記のような様々な問題が発生するため、

その対策を事前にしておかなければなりません。

「生徒が集まりすぎることによる問題点」については、あまり勉強会やコンサルティングの中でも体系的に話していませんでしたが、

今後はこのテーマについても、しっかり情報発信をしていかなければならないと感じています。

（飲食業はこのあたりの対応が業界としてしっかりしていますので）

それほど、業績好調・生徒数が右肩上がりの企業様が私達の関係先では増えています。

うれしい悩みではありますが、つくづく経営とは難しいものだと感じます。

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現在計画されている「大学入試改革」。

この大学入試改革は様々な制度の変更が想定されていますが、

先行してある程度見え始めているテーマが「英語の４技能評価」です（採点・評価制度などの問題は多いと思いますが）。

従来の英語のテストに「話す・スピーキング」の要素を加え、より実践で使える英語力を評価することが検討されています。

特に国際的な競争力を重視する大学においては、二次試験などでこの傾向は顕著になってくるでしょう。

また、英語による小論文なども今後は増えてきそうです。

この「英語の４技能」問題は、学習塾業界の従来の英語教育と、英会話教室業界の垣根がなくなり、

今後はボーダレス競争時代に入る可能性が高くなることを意味します。

既に河合塾は英会話教室業界の中堅である「日米英語学院」を傘下にいれ、また栄光グループもシェーン英会話を傘下に入れてします。

さらにはＹ－ＳＡＰＩＸは今秋から「英語スピーキング個別指導ジム」というメニューを中１生からスタートさせます。

一方で英会話教室業界も、近年は大手スクールを中心に、中高生向けのメニューを強化しており、特にＥＣＣの場合は、

個別指導塾とＥＣＣ英語学院、さらには英語塾を併設するという業態にチャレンジをしています。

このように「中高生向けの英語教育」については、学習塾と英会話教室のボーダレス戦国時代となってきているのです。

実際に水面下では、ここ数年「学習塾に通いつつ、英会話教室を続けている」というケースは増えてきていましたが、

今後はそういった併用ではなく、どちらかの業態がまとめて生徒を獲得するという動きになる可能性もあるのです。

学習塾業界の背景としても、個別指導塾のように「科目別」に受講する体制が一般化していますので、

今後は「数学は個別指導塾で」「英語は英会話も出来る英会話教室で」という科目別の選択をするケースも増えてくるでしょう。

このように大学入試改革に伴う「英語教育の取り扱い」は、今後、塾業界にとっても非常に重要なテーマになってきます。
学習塾企業にとっても、「英会話教室」事業についての戦略を見直す時期が来ているのです。

学習塾で英会話事業を持っている企業様。
今後、自社で英会話教室事業を始めようと検討されている企業様向けセミナー。

大学入試改革による中高生の英語ニーズを追い風にする
『英会話スクール業績アップ手法公開セミナー～英語塾コース設計のポイント～』

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スクール・学習塾業界において、販促や生徒募集についてのお悩みが一番経営相談ではポピュラーです。

確かに、そもそも生徒が集まらなくて困っている・・・販促のやり方がわからないなどのケースもあるので、

生徒募集や販促活動に経営課題をおくのが正しいケースもあります。

しかし、企業のケースによっては、そもそもそのスクールの経営課題の本質は「販促・集客」ではなく、「継続・退会防止」であることも少なくありません。

よくあるパターンですが、「昔は〇〇〇の販促活動をしていて生徒が集まったが、最近は集客数が半分になってしまっている」

こんなお悩みのケースは、数値だけを見ていると集客や販促活動なのですが、より経営不振の真因をたどってみると、

「退会や継続」関連の問題の方が大きかったりすることも珍しくありません。

特に英会話スクール経営や学習塾経営などでは、この「退会や継続に問題がある」パターンが多いようです。

生徒が１年未満で辞めていってしまうようなスクールや塾経営をやっていては、ある意味バケツの底に穴が空いているようなものですから、

そもそも集客数をどれだけ増やしても限界がきます。

またその程度の継続期間のスクールであれば、顧客の悪いクチコミが瞬く間に広がりますから、最終的には集客を大きく減らる原因にもなってしまうのです。

販促上手、マーケティング上手の一時期好調の企業が、最終的には墜ちる理由は、

実は販促手法が時代に合わなくなったなどの理由よりも、「スクールの質」＝「継続や退会」に問題があるのです。

これまでスクール業界で経営破綻した大手スクールや塾は全て同じです。

目に見える集客数だけを見ていては、経営課題の真因は見えてこないのです。

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市場としては安定成長をしている「外国語教室」「英会話教室」業界ですが、

市場に参入するプレイヤー数が多くなり、また外国人講師の採用＆定着コストの問題も発生しているため、

市場の成長スピードと各企業の利益状況が比例していると言い難い状況です。

むしろ、英会話教室やプリスクール経営をしている、英会話教室業界の経営者の方々の中には、

現状は一定の生徒数や利益を獲得できていても、これ以上の成長戦略を描くのが難しいという印象をもたれているケースさえもあります。

また、当然のことながら、業績が頭打ちで、毎年商圏内では売上が微減傾向・・・そんなケースもあります。

更に言えば、大々的に英会話教室市場に参入をしたものの、広告を大量投下しても全く生徒が思うように集まらず、大赤字・・・そんなケースも見受けられます。

日本にとって、これからグローバル化が進んでいくことは間違いありません。

そのため外国語教育＝英語教育の市場は成長することも必然です。

しかし、その市場の成長は、同時に参入企業数が増えることを意味しているため、

安易に従来の経営スタイルを守っていても、市場の成長とは逆に、自社の業績は下降気味・・・となってしまう危険性があるのです。

市場が成長するタイミングというのは、チャンスであると同時にピンチでもあります。

時代の先を取って、新しい環境に適応できた企業のみが、市場成長の旨みを得ることができるでしょう。

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英会話スクール業績アップ手法公開セミナー

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昨年から今年にかけて、スクール業界において急成長した市場のひとつに、

ライザップを代表とする「パーソナルトレーニングジム（ダイエットスタジオ）」業界があります。

今後、スクール業界で最も成長する可能性がある大きな市場は、

ズバリ「中高生向けの英会話教育」市場です。

市場規模としてのポテンシャルは１０００～２０００億程度のボリュームがあると思われます。

現状の英会話教育市場が社会人向け、子ども向けあわせて３０００億程度、学習塾業界が１兆円程度の市場規模といわれていますので、

英会話教育業界自体の市場が２倍になる可能性があります。

実際にこれまでの英会話スクール業界の売上構成比は、年齢構成比別に見ると、
「小学生以下の子ども」や「趣味や就職や転職、仕事で使う大学生・社会人」が売上の大半をしめていました。

中学生や高校生は「受験英語」の領域になるため、学習塾に移動するケースが多かったわけです。

しかし、今回のメールマガジンの教育ニュースでもふれていますように、

今後大学入試のあり方が大きく変化していき、

グローバル化が進行する中で、従来の受験英語だけでなく、

「英会話（特にスピーキング）」の重要性が増してきます。

そのため「中学生・高校生」向けの英会話教育市場の急成長が見込まれるわけです。

この市場を従来のように学習塾が取るのか、それとも英会話スクール業界が取るのか。

まさに業態の垣根を越えた、ボーダレス競争時代に突入します。

学習塾側には外国人講師という課題があり、英会話教室側には受験市場への適応という課題があるため、

我流で初めてもなかなか成功しずらい難しい市場であることも事実です。

詳細については以下のページに解説やご案内がありますのでご覧頂けたらと思います。

＜英会話教育新時代到来！取り組むべき次の一手とは？＞

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