おかげさまで、英会話教室・学習塾・プリスクールを経営されている企業様に多数のお申し込みをいただいている

英語教育改革法セミナー

ですが、福岡会場の開催が今週末。

東京会場の開催が来週末に迫っています。

先日、先行して開催された大阪会場にも西日本＆全国各地から多数の経営者様にご参加いただきましたが、

ご参加された経営者様の多くからは、

「これから時流の中で何をするべきかわかった」

「現在の英会話教室経営の課題解決の糸口が見えた！」

「レッスンの時間割や講師の原価の問題で悩まなくていいレッスン体系が魅力的に思えた！」

「この時代の流れを追い風に変えていくための変化が必須だとわかった！」

「すぐに新しいスクール体への変化を進めていきたいと思った！」

など、うれしい声をいただいております。

英語教育改革に対応するという時流適応のテーマだけではなく、

従来の英会話スクール経営の構造的な限界＝利益率の低さや採用の難しさ

を解消するビジネスモデルにご興味をもたれた方も多いようです。

間違いなく、今回の英語教育改革の中で、新しい英会話教室のモデルが誕生し、

時代の主流が確実にコチラにシフトしていくと思われます。

あとは、地域内でどの企業様が先に始めるか、先行者メリットを得るのか？というシンプルにスピードの問題かなと思います。

この時代の流れに乗り遅れないようにしたいものですね。

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• 【大阪会場】 2016年5月15日（日） 13：00～17：00（受付12：30～）　（株）船井総合研究所 大阪本社
• 【福岡会場】 2016年5月29日（日） 13：00～17：00（受付12：30～）リファレンス駅東ビル 貸会議室
• 【東京会場】 2016年6月5日（日） 13：00～17：00（受付12：30～）（株）船井総合研究所 東京本社

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売上の上限が決まってしまいやすいスクール・学習塾業界において、「利益率」は非常に重要な要素です。

しかし、一部のスクール業界においては、講師と生徒の比率の問題で、講師の人件費率が比較的割高になってしまい、

なかなか利益率が上がらない業態が存在します。

代表的なのが、外国人講師の人件費率が重くのしかかる「英会話教室」。

１：２、１：３の少人数制を貫く「個別指導塾」。１：１のマンツーマン指導型の各種スクールになります。
（さらに個別指導塾の場合、FCに加盟するとロイヤリティが１０％以上かかることも珍しくありません…）

この場合、生徒数が多く、売上が高くても、なかなか手元に残る利益は少なく、企業拡大が難しくなってしまいます…。

また、英会話教室と個別指導塾に共通する、経営課題として「コマ割・時間割」問題があります。

これは講師や生徒の特徴・実力に合わせて、時間割を設定するため、

毎回、シフトや時間割を調整するのに多大なストレスがかかり、さらには非効率なコマが生まれてしまったりするのです。

このように「利益率」や「運営」レベルにおいて、厄介な問題を抱えたままでは、どれだけ１教室で売上を上げたとしても、

拠点展開は困難になります。また、生徒数や売上の見た目ほど、手元に残る利益・資金も多くないため、経営的にも不安定な状況が生まれてしまいます。

（英会話教室の経営者様はココにお悩みを抱えていらっしゃるケースも多いのではないでしょうか？）

「理想の英会話教育をしたい！」と思っていても、肝心の「経営」が成り立たなければ、教育を提供することもできなくなってしまうからです。

そこで、特に英会話教室の経営者様におススメしたいのが、スクール全体の講師人件費率を抑えつつ、

コマ割・時間割編成に悩まなくて済む、小中高生向けの「英語塾」という新しいコースの導入です。
従来の英会話教室の発想にとらわれない英語塾コースの設置により、上記のような悩みが解消され、

高い利益率を維持し、拠点展開や企業成長が拡大になる可能性が高くなります。

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アップルのスティーブジョブズ氏、また様々な業界の成功者の事例を見ていると、

しばしば出てくるキーワードが「イノベーション・革新」です。

イノベーション・革新を業界に起こすことが成功につながった！という言い方ですね。

こうしたイノベーション・革新を業界におこすことに憧れを持たれる経営者様は多いようです。

実際に従来の業界の常識ややり方を大きく変えるような、新商品や新ビジネスモデルの創造が企業を大きく成長させた事例は多々あります。

教育・スクール業界においても、

料理教室業界におけるＡＢＣクッキングスタジオ　（ガラスばり・好立地・パンやケーキに強み）

英会話教室業界におけるＧＡＢＡ　（マンツーマン英会話）

フィットネス業界におけるライザップ・カーブス　（パーソナル・成果コミット・サーキット）

などは明らかにイノベーションを業界に起こして、あれだけの勢力になったといえます。

それでは皆さんの教室やスクールが革新やイノベーションを起こすためにはどうしたらいいのか？

実は応えはシンプルで、チャンスはどの企業様の目の前にあるのです。

イノベーションや革命は単なるアイデアレベルで突然生まれるのもでは実はありません。
実はシンプルに

１）業界の環境や法制度が大きく変革する時期
２）消費者のニーズが大きく変革する時期

これらの時期には、従来のやり方やビジネスモデルでは、満たされないニーズや不満を持つ顧客が多数生まれます。

その消費者の満たされないニーズに対して、従来のやり方にこだわらず、ゼロベースで新しいやり方を試してみる！

これが王道なのです。

実際に今、教育業界においては「大学入試改革」や「英語教育改革」などの、大きな時代の変化、それに伴う消費者のニーズの変化が起きています。

この時期に「今までのやり方どおりで何とかしよう」と考えるのではなく、

「これからの時代に消費者から支持されるのはどういうやり方だろうか？」という発想で、新コースや新商品をつくっていく、

これが新しい時代の成功のコツであり、俗に言うイノベーションなのです。

イノベーション・革新を起こすことができれば、従来の自社のビジネスの延長戦ではなく、全く新しいビジネスの世界が見えてきます。
それは乗っているレールが「勝ち組のレール」の切り替わるともいってよいでしょう。

これだけ環境が変化し、ニーズが変化する時代の中で
目の前の変化をチャンスに出来るかどうか？
イノベーションを起こせるかどうか？
それは全て自分次第なのです。

意外に、これだけ環境が変化している中でも、肝心の「イノベーション」に憧れを持っている方が、

従来のやり方にこだわったり、投資を躊躇したり、少しずつ変えていけばいいか・・・と弱腰になって、他社に先を越されるなんてことが多いのですよね。

「幸運の女神は前髪しかない」とはよくいったものです。

他社に先駆けて手をつける！これが大切です。

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英会話スクール業界・ 学習塾業界において、重要な転機となる、文部科学省が推進する「英語教育改革」。

以前からお伝えしていますように、この英語教育改革による消費者のニーズの変化、市場の変化にどれだけ迅速に対応できるかが、

巨大な「英語教育市場」のシェア確保を左右することは間違いありません。

もう既に都内では、様々な新しい英会話教育の新業態が生まれていますし、学習塾業界からの英会話への進出も盛んです。

さらには英会話教室の買収なども進んでいます。

従来の発想で「外国人講師の英会話だから大丈夫」「これまで顧客から支持されているから大丈夫」と考えている英会話スクールは、

今後競争環境が変化していく中で、業績を落とす可能性が高いです。

また、一方で単なる受験対応だけの英語教育をしている学習塾も、シェアの一部を奪われることになるでしょう。

さらに、ただ広告表現だけで４技能対応などと謳っただけの、英語教材なども、さらに苦戦を強いられることになりそうです。

それほど、英語教育改革に伴う、業界のボーダレス競争は激しいものであり、これまでの業界のシェア構造が抜本的に変わる可能性がある変化なのです。

この変化にいち早く対応して、この時代の変化を自社成長のための大きなチャンス変えるための戦略について解説するセミナーを開催させていただきます。

参加地域内で、競合スクール・学習塾の参加がバッティングした場合、ご参加をお断りするケースがございますので、

お早めにお申し込みくださいませ。

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グローバル化を進めていく世の中の流れの中で、文科省は「英語教育改革」という形で様々な改革を行っています。

代表的なのが大学入試の４技能評価であり、小学生の英語の正式教科化であり、各種入試における外部資格の活用などになります。

従来の受験英語だけではなく、「英会話」が重視されるようになる。また、英検などの英語関連資格も重要になる。

この流れの中で英語教育市場がますます拡大し、「聞く話す」に強みがある英会話スクールにとっては、市場の追い風が吹いているという考え方が一般的です。

実際に今年の春戦線を見てみても、英会話スクールの新規の反響数は全国的に好調であり、各地の実績のある英会話スクールにとっては、良い結果が出ているようです。

このことから見ても、英会話スクールにとっては追い風が吹いていると言えるかもしれません。

しかし、一方でこれからの時代の流れ次第では、英語教育改革が、英会話スクールにとって大きなピンチになる可能性もあると思います。

英語教育改革が英会話スクールにとってのピンチとなる理由は、ズバリ「競合企業の増加」です。英語教育市場が活況になる中で、

オンライン英会話などをつかって、ＩＴ関連企業の参入が進行しています。

また、教育業界のガリバーである「学習塾」企業の英会話分野への参入も加速しています。

特に首都圏では既に従来の英会話スクールでは考えられなかったような魅力的な仕組みや生徒の成長結果を強みにして、大々的にビジネス展開を始めている学習塾が出現しています。

こうした異業種からの英会話分野への参入が進む中では、どれだけ市場全体が成長基調だとしても、英会話スクールのみがその恩恵を受けることは難しいでしょう。

むしろ英語教育改革によって変化する消費者のニーズに適応できなければ、市場全体は成長しているが、そのシェアを異業種に奪われてしまうという可能性が大きいのです。

英会話スクールにとって、英語教育改革によって変化する消費者ニーズへの適応は、非常に重要なテーマになると思われます。

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