スクール・教育業は顧客データベースの活用をしている企業は未だ少数です。
名簿管理などを行い、DM発送などに活用する段階はほとんどの企業において実施していますが、
顧客データを活用して
「商圏人口と業種別の人口参加率を使用し最大市場規模とシェアを算出する」
「生徒数の多いエリアや学校を算出し、販促効果アップや紹介促進を目指す」
「兄弟弟妹情報を把握し、弟妹紹介に活かす」
など、より詳細な戦略・戦術に役立てている企業様は少ないのが現実です。
データーベース管理の有効利用の一例をあげてみましょう。
こども向けスクールの場合、言うまでもなく「幼稚園」や「小学校」の園児数・児童数が非常に重要な意味を持っています。
特にスクールからの距離が近い小学校や幼稚園はもっとも重要なターゲットだといえます。
比較的規模の大きい小学校の場合、1学年の児童数が90名程度(3クラス)います。
この1学年(各クラス)で自スクールに通学する生徒が合計6名=1クラス2名ずつ程度いたとすると、シェアは6.7%となります。
また、もし1名しかいない場合は1.1%となります。
シェアが6.7%と1.1%のケースを比較した場合、どちらが紹介販促の効果があるでしょうか?当然のことながら「シェア6.7%」の場合です。
理論上ですが、1クラス2名の通学者がいれば、クラスの中でも話題にしやすいですし、友達を誘いやすいからです。
また、紹介以外の門前配布などをする場合においても、友人が通っているスクールだとわかれば、こどもの反応が良くなることもわかるかと思います。
このように在籍生の小学校情報・幼稚園情報を把握しておくことで、どこに積極的に販促をしていくべきなのか、
紹介はどこから伸びやすいのかなどがわかり、効果的な販促が可能になるのです。
あくまでこれは一例ですが、これからのスクール経営ではデータ活用が大切ですので、意識していただければと思います。
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