グローバル化を進めていく世の中の流れの中で、文科省は「英語教育改革」という形で様々な改革を行っています。
代表的なのが大学入試の４技能評価であり、小学生の英語の正式教科化であり、各種入試における外部資格の活用などになります。
従来の受験英語だけではなく、「英会話」が重視されるようになる。また、英検などの英語関連資格も重要になる。
この流れの中で英語教育市場がますます拡大し、「聞く話す」に強みがある英会話スクールにとっては、市場の追い風が吹いているという考え方が一般的です。
実際に今年の春戦線を見てみても、英会話スクールの新規の反響数は全国的に好調であり、各地の実績のある英会話スクールにとっては、良い結果が出ているようです。
このことから見ても、英会話スクールにとっては追い風が吹いていると言えるかもしれません。
しかし、一方でこれからの時代の流れ次第では、英語教育改革が、英会話スクールにとって大きなピンチになる可能性もあると思います。
英語教育改革が英会話スクールにとってのピンチとなる理由は、ズバリ「競合企業の増加」です。英語教育市場が活況になる中で、
オンライン英会話などをつかって、ＩＴ関連企業の参入が進行しています。
また、教育業界のガリバーである「学習塾」企業の英会話分野への参入も加速しています。
特に首都圏では既に従来の英会話スクールでは考えられなかったような魅力的な仕組みや生徒の成長結果を強みにして、大々的にビジネス展開を始めている学習塾が出現しています。
こうした異業種からの英会話分野への参入が進む中では、どれだけ市場全体が成長基調だとしても、英会話スクールのみがその恩恵を受けることは難しいでしょう。
むしろ英語教育改革によって変化する消費者のニーズに適応できなければ、市場全体は成長しているが、そのシェアを異業種に奪われてしまうという可能性が大きいのです。
英会話スクールにとって、英語教育改革によって変化する消費者ニーズへの適応は、非常に重要なテーマになると思われます。
| Tweet |
|