自己紹介
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    『船井総研内の保育教育業分野のコンサルティングチーム「保育教育支援部」の上席コンサルタント。
    高等教育機関、学習塾、英会話教室、幼稚園、こども園、保育園、資格学校など、幼児から社会人までの様々な教育機関のコンサルティングを担当している。
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  • 2015年9月21日9:11 AM
    学習塾と英会話教室はボーダレス競争時代へ

     

     

    現在計画されている「大学入試改革」。

    この大学入試改革は様々な制度の変更が想定されていますが、

    先行してある程度見え始めているテーマが「英語の4技能評価」です(採点・評価制度などの問題は多いと思いますが)。

     

    従来の英語のテストに「話す・スピーキング」の要素を加え、より実践で使える英語力を評価することが検討されています。

     

    特に国際的な競争力を重視する大学においては、二次試験などでこの傾向は顕著になってくるでしょう。

    また、英語による小論文なども今後は増えてきそうです。

     

    この「英語の4技能」問題は、学習塾業界の従来の英語教育と、英会話教室業界の垣根がなくなり、

    今後はボーダレス競争時代に入る可能性が高くなることを意味します。

     

    既に河合塾は英会話教室業界の中堅である「日米英語学院」を傘下にいれ、また栄光グループもシェーン英会話を傘下に入れてします。

    さらにはY-SAPIXは今秋から「英語スピーキング個別指導ジム」というメニューを中1生からスタートさせます。

    一方で英会話教室業界も、近年は大手スクールを中心に、中高生向けのメニューを強化しており、特にECCの場合は、

    個別指導塾とECC英語学院、さらには英語塾を併設するという業態にチャレンジをしています。

     

     

    このように「中高生向けの英語教育」については、学習塾と英会話教室のボーダレス戦国時代となってきているのです。

    実際に水面下では、ここ数年「学習塾に通いつつ、英会話教室を続けている」というケースは増えてきていましたが、

    今後はそういった併用ではなく、どちらかの業態がまとめて生徒を獲得するという動きになる可能性もあるのです。

     

    学習塾業界の背景としても、個別指導塾のように「科目別」に受講する体制が一般化していますので、

    今後は「数学は個別指導塾で」「英語は英会話も出来る英会話教室で」という科目別の選択をするケースも増えてくるでしょう。

     

     

    このように大学入試改革に伴う「英語教育の取り扱い」は、今後、塾業界にとっても非常に重要なテーマになってきます。
    学習塾企業にとっても、「英会話教室」事業についての戦略を見直す時期が来ているのです。

     

     

    学習塾で英会話事業を持っている企業様。
    今後、自社で英会話教室事業を始めようと検討されている企業様向けセミナー。

     

    大学入試改革による中高生の英語ニーズを追い風にする
    『英会話スクール業績アップ手法公開セミナー~英語塾コース設計のポイント~』

     

    img_seminar_315744_01

     

    http://www.funaisoken.co.jp/seminar/315744.html#_ga=1.71350931.1679482881.1417244160