今回は５月の動き方についてです。

３月、４月と比較して５月は「生徒が動きにくい」時期と思われがちです。

しかし、実際に各スクールの動向を見ていると、５月は生徒が動きにくいわけではなく、

１）ＧＷが存在することによって稼動日が少ない
２）スクール側が販促活動を行わないため消費者が動きづらい
３）生徒募集のキャンペーンの期限を４月末までにしてしまっている

というスクール側の都合が原因だといえます。

事実、５月・６月に販促活動や内部紹介を強化しているスクールや塾においては、５月は日付分減少しますが、６月は４月と同等の反響数を獲得できているケースもあります。

５月・６月入学の方の声を聞くと、３月・４月は入学準備や年度替り、お花見、引越しなどのイベントでバタバタしていて、それどころではない。５月、６月になってやっと新生活に慣れて新しいことが始められる…そんな声も多いのです。

そのため、この５月・６月戦線で大切なのは「スクール側の思い込み」を無くす！ことなのです。

５月のＧＷ明けにしっかりと販促活動を行うことで、確実に生徒は動きます。

しかし、５月にも大々的に販促費用を使っての募集はしづらいのも事実でしょうから、大切なのは、

１）ＷＥＢサイトや看板告知に「５・６月生募集」をしっかり打ち出す
２）同様に「４月末までのキャンペーン告知」などの４月色は即座に消す
３）紹介・ポスティング・校門配布など費用対効果を重視したピンポイント販促活動を中心に行う

この３点です。

ぜひ、今からＧＷ明けの準備をしていただけたらと思います。

● ２０１５年　子ども向け教室経営戦略セミナー受付中 ●
http://www.funaisoken.co.jp/seminar/315456.html

【東京会場】 2015年5月17日（日） 13：00～17：00（受付12：30～）
（株）船井総合研究所 東京本社
〒100-0005　東京都千代田区丸の内1丁目6番6号 日本生命丸の内ビル21階
JR東京駅丸の内北口より徒歩1分

▼まずは無料小冊子をご覧ください

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今年、最初のセミナーのご案内です。

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▼当日お話させていただく内容

●キッズスクール最新生徒募集テクニック！
１）地域内で「クチコミ」が広まり、広告なしでも継続的に生徒が集まる方法
２）新聞折込チラシを使わず、生徒獲得コスト１万円以下で生徒を集める方法
など、「最新の生徒募集手法」に焦点をあてて聞いていただけたと思います。

＊１教室４００名のスクールが行っているクチコミノウハウ
＊反響の出るＨＰ・ＷＥＢマーケティング成功事例
＊ほとんど販促費をかけることなく月５～１０件の反響を獲得するローコスト販促
＊紹介からさらに紹介を発生させるクチコミ連鎖
＊即時効果！弟妹獲得をするための最新テクニック
＊校門前配布・マンションポスティングはここまで進んだ！最新ノウハウ
＊一流企業の経営数値（在籍期間・クチコミ発生率・弟妹通学率など）

●坪効率を最大化＆集客を増加させる複合型キッズカルチャーモデル！

＊１業種・１講座を増やすためのノウハウ・ポイント
＊船井総研がお勧めする新規キッズ向け商材大公開
＊新規開講半年で生徒数＋５０名の秘密
＊複数受講率ＵＰのためのテクニック
＊これだけ注意！複合型における販促のポイント
＊集客商品から高単価商品への誘導ノウハウ
＊複合型の新規商材付加の適正タイミング＆適正商材
＊複合型スクールで月商２００万円以上を実現するためのポイント
＊平均在籍期間をあげるための商材の選び方

▼講座内容▼

【第1講座】 子ども向けスクール業界の時流
＜講師＞株式会社 船井総合研究所　チームリーダー　犬塚　義人
【第2講座】 ＜ゲスト講演＞ キッズカルチャーモデル成功までの軌跡
＜講師＞夢見る　株式会社　代表取締役　重見 彰則氏
【第3講座】 子ども向けスクール新規入会獲得のためのマーケティング手法
＜講師＞株式会社 船井総合研究所　北村　拓也
【まとめ講座】 本日のまとめ
＜講師＞株式会社 船井総合研究所　チームリーダー　犬塚　義人
【無料経営相談】
＜講師＞講師一同

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最近、関係先の企業様の中で、３０代・４０代の経営者様・経営幹部様がいらっしゃる企業において私が意識しているのが、目の前の業績＋「企業としての成長力・展開力」です。
ある意味会社としての成長ポテンシャルといってもよいでしょう。

人口減少の影響が大きいスクール・教育業界においては、目の前の業績の良さが、未来の経営の安定を保証するものにはなりません。
業績の好調さが長続きしない、またモチベーション高い若手スタッフが加齢する中で、年収面の問題を抱えて離職してしまう…など、

スクール経営を長期安定していくためには色々な課題を乗り越えていかなければなりません。

その課題克服のために重要なのは、目の前の業績と合わせて「会社としての成長力・展開力」を高めることなのです。

５月に開催される子ども向け教室経営戦略セミナーのゲスト講師である夢見る株式会社さんも同様です。

既に私が直接コンサルティングする前の段階で、この会社様は単一のビジネスモデル、スクールモデルとしては、非常に良い品質で、最終的には黒字化が見えている状況でした。

しかし、企業としての成長力・展開力として考えると、従来の事業は、固定費や直接原価、人の依存度が多いビジネスモデルであったため、

その後の拡大展開に課題が大きかったわけです。

そこで、企業が拡大成長するための新たなビジネスモデルに着手していただいた…ということです。

ぜひ、皆様のスクール経営においても、目の前の業績に加えて、自社の成長可能性、展開可能性に意識を向けていただけたらと思います。

http://www.funaisoken.co.jp/seminar/315456.html

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近年、スクール業界において重要な戦略になっているのが、「商品の付加」、つまり新講座を開設することによる、客単価のアップ、新たな客層の獲得戦略です。

大手の音楽教室による英会話教室の付加、スイミングスクールによるダンス教室の付加、学習塾による英会話教室の付加など、例をあげればキリがありません。

子ども向けのスクールビジネスに携わる企業にとって避けることができない「少子化」＝市場のパイの縮小に対応するためには、

既存の「シェア」を拡大するだけでは業績を横ばい、もしくは微増にするのが精一杯であるため、企業成長のために新たな商品を投入することで、売上や利益の拡大を目指わけです。
少子化が進行する中で、いたづらに拠点展開をしても、最終的には全ての拠点が市場縮小による採算割れという危険もあるため、商品の付加戦略は非常に正しい戦略のひとつだといえます。

理想を言えば、少子化の影響を受けない「社会人・シニア」向けのスクールビジネスを付加することができればベストなのですが、

こちらはターゲット客層が大きく変化し、集客の手法も変化するため、まだ主流になっていません。

上記のように経営戦略としては非常に正しい「商品の付加」＝新講座の導入ですが、スクール業界においては、新商品の投入によって利益率が大幅に改善されるスクールと、

新商品の投入が全く成果につながらず、生徒数が微増する程度でとどまってしまうスクールに大きく分かれてしまっているのが現実です。

新商品の付加に失敗しているスクールは以下のパターンに陥っています…。

・結局、新商品の生徒が集まらずお荷物状態になってしまっている
・新商品と既存講座の相乗効果が全く活かされず、経営効率が上がっていない
・新商品の生徒が集まっていても、ロイヤリティなどの負担が多く利益につながっていない
・新商品の運営を維持するための間接コストが大きく、会社の利益になっていない

今後のスクール経営戦略においては、新商品の付加を成功させる経営術が非常に重要になります。

上記のような失敗パターンに陥ることなく、新商品の付加を確実に成功させられる社内体制づくりを意識していただけたらと思います。

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学習塾業界を中心として、新規事業や新規開校の動きが加速しています。

既存のビジネスモデルだけでは、ジリ貧になることは確実の少子化業界であるため、戦略としては大いに正しい選択であるといえます。

こうした新規事業（新商材付加）や新規開校の成否をわける重要なポイントとなるのが、その企業や商材の持つ

「単月黒字化と投資回収までのスピード感」

だと感じます。

世の中には様々な業態や開校条件があります。

中には２年経過してやっと黒字化、５年で投資回収というモデルもありますし、生徒の年齢構成のバランスを考えると、１年で定員にするリスクがある業態も存在します。

しかし、どのような事情があれども、早期での営業ベースでの単月黒字化、投資回収はかなり猛スピードに設定しておかなければ、

様々な理由で事業が上手く回らないということを最近特に強く感じます。

経営的、キャッシュ的な理由以上に最近リスクとして感じるのは、

単月赤字・売上が低い時期の「マイナスイメージ」が事業全体を蝕むという点です。

事業として不調な状態であれば、スタッフのモチベーションは徐々に下がっていき、従業員の定着に悪影響。

赤字でも大丈夫という雰囲気が、その後の従業員の意識にも悪影響になりやすい。

スタートダッシュが微妙であれば、そもそも経営者様の経営判断として、その事業・校舎は「見込み薄い」として、投資意欲や熱意が失われていく。

上記のスパイラルが発生した結果、「生徒を徐々に増やしていく」という芽さえも失われていく・・・。

学童保育のような定員ビジネス、クオリティ管理が重要なビジネスにおいては、「最初は生徒を集めすぎてはいけない」「徐々に増やしていく」が、

従来のセオリーでもありますが、もうそれが許される時期は終わっていると感じます。

早期の黒字化ができない業態であれば、そもそも事業としての成功率は低いため、始めるべきではないのでしょう。

この「新規事業の早期黒字化・収益化」、このノウハウこそが今後のスクール経営において重要な発想だと感じます。

５月１７日に開催が予定されている子ども向けスクールのセミナーではそのあたりをゲスト講師の企業様にもお話いただきたいと思います。

（詳細は後日ご連絡いたします。日程だけおさえておいてくださいませ！東京会場です）

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