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あるスクールの幹部さんと今後の自校のスクールのビジネスモデルについて話し合いました。
会員様の継続率延長の障害になっているのは「商品力」なのか?
それともその商品の「提案力」なのか、もしくは「接客力」なのか?
スクールに通う目的を終了したお客様に対して、スクール側が提供できる商品の開発(卒業生の組織化)。
お客様のニーズに合わせた提案(スクールの枠を超えた)をどのようにしていくのか?
各校別の担当者の課題は一体なになのか?どのように正しい方向へ導いていってあげるのか?
マンパワーに頼っている接客フォローをシステム化、必然化するためにはどのような仕掛けが必要なのか?
などなど…。
お付き合いを始めて数年になりますが、
このスクールはビジネスモデルとしての精度が年々上がっています。
認知→集客→来校→入会→継続→継続 …紹介発生、お客様満足度アップなどなど
これらの一連の流れをスムーズにするための、
考えられる工夫をことごとく実行しておられます。
当然スクールの業績もいいし、お客様の満足度も高い、スタッフの方の意識も高い。
収益性云々ではなく、ビジネスモデルとしての完成度は日本一のスクールのひとつと言っても過言ではないかもしれません。
私も上記のようなビジネスモデルの精度を高めるためのディスカッションをしているのはとても楽しいですヽ(゚∀゚)ノ
良いスクールというのは、
決して現状に満足することなく、常にビジネスモデル上の問題点や外部環境の変化に対応するための継続的な工夫を続けています。
好調スクールには「運」や「時流があった」だけではない、
「真の強さ」の理由があるわけです。
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企業規模が大きくなってスタッフ数が増える時、
セクショナリズムが発生したり、
コミュニケーション不足から不満分子が発生したりと、
いろいろなトラブルが発生することが多々ありますが、
一方でそのスタッフ数の増加そのものが、
新たな成長の原動力となっていくケースもあります。
スタッフ数が増えたことにより逆に生産性が高まる。
まさに雪だるま式の成長です。
しかし、多くのスクールビジネスの場合は、
出店のためであるとか通常業務をまわすためにスタッフ数を増加させるため、
「生産性のアップ」につながるということは稀です。
むしろ生産性自体は下がる事の方が多いでしょう。
しかし、生産性が高まる企業がある。
こういった現象が起こるのは、
衆知の結集
という効果が得られるからでしょう。
従来、限られたメンバーの限られた経験や見識から出てきていた改善アイデアが、
メンバーが増え共同作業を行うことによって、多種多様な価値観に対応できる「良質な」アイデアに転換することができる。
これは非常に大きな効果をもたらします。
ミーティング等で意見交換をすることはこれの第一歩ですね。
しかし、これはあくまでスタッフが「共通の目的」に向かって共同作業をする場合に限られます。
(ミーティングだったり、業務が同じだったりなど)
メンバーそれぞれが別の業務を担当している。
メンバーが全く別拠点で話す機会がない。
メンバーがチームがバラバラで仕事の話をする機会がない。
こういった状況では一緒に仕事の話をしていないわけですから、
全くスタッフ数の増加による衆知の結集効果が得られないのです。
たとえ、一緒の職場で人間関係が良好で、世間話や休憩中、就業後が仲良かったとしても、
共通の仕事の話(=改善や工夫)をしていない限り、衆知の結集は困難です。
企業においてスタッフ数が多くなるということは、
人件費の負担に管理コストの増大、不穏分子の発生などリスクが乗数的に増えていくことを意味しています。
これらのリスクを補ってあまりあるメリットを得るためには、
上記のような「衆知の結集」を行える体制づくりが必要不可欠です。
簡単に表現するならば、
単なる「仲良し集団」ではなく、
「同じ会社に所属する見知らぬ仲間」でもなく、
共通の目標を持ってがんばりあう「チームワーク」が重要。
ってところでしょうか。
チームワークによる「衆知の結集」と比較すると、
優秀な個人の「個の力」は非常に微小なのです。
組織を作っていく場合、
「スタッフ数が増加することに自体に意味を持たせる」
ことを決して忘れてはいけないのです。
(通常業務の消化だけではコストの方が膨れてしまいます)
ちょっと好例を上げておきますと、
全国展開で複数拠点をもたれているあるスクールさんでは、
組織の急成長&メンバーの増加に伴い、
全国の主要メンバーが集まっての「全社会議」を開催されるようになりました。
普通に考えれば、
拠点が全国になりメンバーも増えたのですから、
全員を集めての会議開催もコストが増えすぎてしまうので、
むしろその手の会議などは縮小や廃止したくなるのが人情です。
しかし、この社長さんは、
組織の拡大を「肥大」にしないため、
メンバーの増加を「コスト増」ではなく、
さらなる「生産性アップ」につなげるために、
「衆知の結集の場」を用意される英断をされました。
(日常業務のストップや移動日などのコストまでかけて!!)
これによって、全く別のエリアの担当者でありながら、
他地域のメンバーと共同作業をするような状況をつくることに成功されてます。
組織の「拡大化」と「肥大化」は表裏一体です。
この危険性にイチはやく気づかれた、
この経営者さんは非常にすばらしいセンスの持ち主だと思います。
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スクールのコース料金・講座料金。
競合校が多数存在する現在のスクール業界では、講座価格の差が集客につながると考えられがちです。
事実、色々なお付き合い先から
「やっぱり講座の値段を下げた方がいいですか?」と聞かれます。
もちろん市場相場からして法外な料金設定をしている。
サービス内容と価格が乖離してしまっている場合は大いに問題です。
しかし、ほとんどの場合、私は「安売り厳禁!」を徹底しています。
つまり、
「値段を安くすることを考えるのではなく、
値段が他より高くてもウチを買ってもらえるような
『付加価値』を考えなさい」
ということです。
こちらの方がはるかに生産的&企業が活性化します。
安売りの問題点。
①サービス業においては「値段相応」と思われる(サービスが軽く見られる)
②「値段が安いからお客様が来る」という状況は工夫が生まれにくい
③他社に値段で抜かれたら安売り合戦しかなくなってしまう
もちろんこのほかにも経営的な側面からも問題点はたくさんあります。
値段が安いからお客様が来る。
これはイコール「他のほうが安ければ他社にお客様を取られてしまう」ということです。
さらにこの状況は、会社として工夫や努力が生まれにくい土壌を作る可能性があります。
お客様についても「値段目当て」という、あまりスクール業ではありがたくないお客様が集まります。
一方、
「他よりもウチは値段が高い。となるとどうしたらお客様がくるのだろう?」
この状況に置かれた会社さんは創意工夫が生まれやすくなります。
スタッフも自社に誇りを持ち、レベルの高いサービスが生まれやすくなるのです。
吉野家は「安い」だけに安住せずに、
「美味い」「速い」を追求しているからあれだけ支持されているのです。
サービス業という形のない商品を販売している以上、
「安売りは諸刃の剣」
ということを強く意識しておかなければなりません。
サービス業の基本は価格競争でなく
「本質的なサービスの品質(技術)」
「付加的サービス(オマケ)」
「時間(スピード)」
などのお客様のニーズに、より高いレベルで応えていくことが重要なのです。
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スクールの経営に関する専門家として、
受付周り。
教室。
待合スペース。
コミュニケーションルーム。
これらの言わば「売り場」の演出状況によって、
そのスクールの業績(好調か不調か)はある程度わかります。
新規の来校者や在校生の方々に対して、
「何を見せたいのか」
「何を見せると売上につながるのか」
「どのように演出するのか」
よいスクールでは、POPやポスター、イスやテーブルなどの配置などに様々な工夫をこらしているのです。
スクールの売上をアップさせようと思うのでしたら、
一度、頭がパンクするほど「売場」の演出を考えてみるのも意外と近道かもしれませんよ(゚∀゚)
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