2021年2月3日11:32 AM
CATEGORY： 学習塾・スクールの経営論
船井総研の犬塚です。
長年、教育業界の経営コンサルティングをやっている上で、
なぜ会社が成長しないのか？
という多くの教育業の事業者の問題の、大きな原因となっているのが、
ビジネスモデルの問題でも、
競合企業の問題でも、
少子化、地域内の市場規模の問題でもなく、
労務系（社員・元社員）トラブル
のように思います。
それなりに好調な企業が拡大展開し、従業員数１０名、教室数３教室以上になって、
さあ！これから！
という時に、かなり高確率で発生するのが、
講師の独立・競合教室の立ち上げ
幹部社員の離脱
年度中の無責任退社する講師の発生
労働条件を問題にする従業員の発生
対顧客に対するトラブル・クレーム（従業員の力量不足）
などです。
これらのトラブルが発生すると、経営者、経営陣は後始末のために膨大な労力を必要とします。
業績は低迷するきっかけになることも多いのです。
逆に言えば、上記のようなトラブルの発生率を減らす、
さらには発生した際の被害を最小限にするための対応策を抑えておけば、
順調な成長ができる会社も多いのです。
（皆さんの会社においても、「あの時あの事件がなければ…」というケースが多いのではないでしょうか？
このテーマ、次回以降も触れていきたいと思います。
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