自己紹介
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    『船井総研内の保育教育業分野のコンサルティングチーム「保育教育支援部」の上席コンサルタント。
    高等教育機関、学習塾、英会話教室、幼稚園、こども園、保育園、資格学校など、幼児から社会人までの様々な教育機関のコンサルティングを担当している。
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  • 2007年6月27日10:38 PM
    スクール業界時流2007・夏

    NOVAの例を持ち出す前から、近年、語学・パソコン・資格・専門学校などスクール業界の各分野の、

    最大手校であった企業の倒産や苦戦のニュースが報じられることが多くなってきました。 

    これらのニュースを聞いてスクール業界の市場自体が縮小してしまっているという印象を持たれる方もいらっしゃいますが、 

    実際には大手校の苦戦を尻目に、過去最高益を出している急成長スクールも存在しているのです。 

    (ABCクッキングスタジオ、GABA、㈱カルチャーなどは筆頭ですね)

     

     

    つまりこれらのニュースから読み取れることは、市場の縮小ではなく、

    明らかに消費者のスクール選びの基準が変化してきたことなのです。 

    業界最大手校の飛躍の原動力であったのは消費者の次のような心理でした。 

    「このスクールしか存在しないから」=「このスクールに通うしかない」

     

    「有名だから」「一番規模が大きいから」=「このスクールなら安心」 

    つまり、当該分野唯一のスクールだったかからこそお客様が集まっていた。 

    また広告が多く一般消費者の認知度が高いことそのものが、品質の高さのイメージにつながり、

    お客様が集まっていたということです(本来は何も品質を裏付けるものではないのですが…)。 

     

    このような消費者の心理状況は導入期・成長期の業界ではよく見られることです。 

     

     

    しかし、各スクール業界において新規参入校が増加し、

    業界全体が成熟期に入ってくるにつれて下記のような変化が起こり始めました。 

     

    「スクールの数自体が増加」 

    「現実世界・ネット世界双方におけるスクールに関しての口コミの発生」 

    「消費者が得ることができる個々のスクールに関する情報量の増加」 

    「自分のライフスタイルに適したスクールの選別をする消費者の出現」 

    これらの変化によって、「業界の大手校=高い品質・安心」という、

    業界最大手校の集客を支えていたビジネスモデルの核であった構図が崩れ、

    大手校の会員募集の大苦戦につながったのです。 

    近年のスクール業界の消費者は、 

    スクール選びの際に従来とは異なる基準を持っています。 

     

    「商品力の妥当性(価値/価格)」 

    「消費者間での口コミ・評判」 

    「自分に合うスクールの雰囲気」 

    「スクール側からの多用な情報(紙媒体・資料・WEBサイトetc)」 

     

    つまり単なる「スクールの認知度や規模の大きさ」のみが

    スクール選択の基準だった時代はもう終わっていると考えた方がよいでしょう。 

    多数のお客様に支持され、急成長をしているスクールは上記のような消費者の変化に柔軟に対応し、

    消費者のニーズに応えるような営業戦略・販促戦略を打ち出しています。 

    すなわち今後のスクール業界においては、上

    述したような消費者の変化に対応できるかどうかがスクールの飛躍と没落につながると言っても過言ではないのです。