2021年7月19日2:04 PM
CATEGORY: 学習塾・スクール業界の時流
学習塾業界などの民間教育の現場だけではなく、公教育の現場にも大きな変化が訪れています。
学習指導要領の改訂が行われ、教育業界もあるべき姿へ変革をしていく予定です。
日本における民間教育は、基本的に公教育の補完の意味合いが強かったため、
公教育が変化することで、様々な影響を受ける可能性があります。
既に今年から目立ち始めているのが、「英語」であり、
今年の一学期、前期の各地の定期テストの内容が、明らかに「新学習指導要領」的に変化しているというケースが増えました。
色々な細かな変化がありますが、最も目立つのが「リスニング」が増えたこと。
また、実力テスト的な良問が増えたこと。 文章題におけるシチュエーションが豊富に設定されていることなどです。
新学習指導要領の改訂の目玉は、「学び方」の変化であり、
アクティブラーニング的なものが推奨されています。
しかし、授業における「学び方」の変化が、民間の教育業界に与える影響は小さく、
民間の教育業界に大きな影響を与えるのは、「定期テスト」「入試」という実力判定領域になるため、
上述した英語のテストのように、今後、入試や定期テストがどのように変化していくかによって、
民間の教育業界のあるべき姿も変化していくことと思います。
今後、入試や定期テストの形が変化していく中で、
従来の民間の教育業界が実施していたスタイル自体も、最適解ではなくなっていく可能性があります。
学習塾業界にとっては、新学習指導要領の改訂に伴う、入試・テストの変化を特に注視していく必要があるでしょう。
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