自己紹介
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    『船井総研内の保育教育業分野のコンサルティングチーム「保育教育支援部」の上席コンサルタント。
    高等教育機関、学習塾、英会話教室、幼稚園、こども園、保育園、資格学校など、幼児から社会人までの様々な教育機関のコンサルティングを担当している。
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  • 2021年7月19日2:04 PM
    新学習指導要領が学習塾業界に与える影響

     

    学習塾業界などの民間教育の現場だけではなく、公教育の現場にも大きな変化が訪れています。

    学習指導要領の改訂が行われ、教育業界もあるべき姿へ変革をしていく予定です。

     

    日本における民間教育は、基本的に公教育の補完の意味合いが強かったため、

    公教育が変化することで、様々な影響を受ける可能性があります。

     

     

    既に今年から目立ち始めているのが、「英語」であり、

    今年の一学期、前期の各地の定期テストの内容が、明らかに「新学習指導要領」的に変化しているというケースが増えました。

     

    色々な細かな変化がありますが、最も目立つのが「リスニング」が増えたこと。

    また、実力テスト的な良問が増えたこと。 文章題におけるシチュエーションが豊富に設定されていることなどです。

     

     

    新学習指導要領の改訂の目玉は、「学び方」の変化であり、

    アクティブラーニング的なものが推奨されています。

     

    しかし、授業における「学び方」の変化が、民間の教育業界に与える影響は小さく、

    民間の教育業界に大きな影響を与えるのは、「定期テスト」「入試」という実力判定領域になるため、

    上述した英語のテストのように、今後、入試や定期テストがどのように変化していくかによって、

    民間の教育業界のあるべき姿も変化していくことと思います。

     

     

    今後、入試や定期テストの形が変化していく中で、

    従来の民間の教育業界が実施していたスタイル自体も、最適解ではなくなっていく可能性があります。

     

     

    学習塾業界にとっては、新学習指導要領の改訂に伴う、入試・テストの変化を特に注視していく必要があるでしょう。