自己紹介
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    『船井総研内の保育教育業分野のコンサルティングチーム「保育教育支援部」の上席コンサルタント。
    高等教育機関、学習塾、英会話教室、幼稚園、こども園、保育園、資格学校など、幼児から社会人までの様々な教育機関のコンサルティングを担当している。
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  • 2011年2月17日6:55 PM
    多くのスクールではなぜ上手に団塊の世代をとりこめないのか?

     

     

     

     

    2月20日(大阪)、2月27日(東京)にて開催されます、

    スクール向け2011年経営戦略セミナー のメインテーマになりますが、

    スクール業界において人口的に大きなボリュームを持つ「団塊の世代」を取り込めるかどうかは、非常に重要な経営テーマとなります。

     

     

     

     

    スクール業界では「団塊の世代」の一部は取り込むことができていますが、

    ハッキリ言って大多数の消費者のニーズに応える形にはなっていないのが現実です。

     

     

     

    多くの団塊のジュニアやアクティブシニア層は、

    「旅行」や「パチンコ」「園芸」「DIY」などの各分野に取られてしまっているといえるでしょう。

     

     

     

     

    なぜスクール業界においてシニア層の獲得が上手にいかないのか?

     

     

     

    これについては様々な原因がありますが、大きな原因のひとつに、

     

    スクール業界は「興味がある人」のみを対象としてビジネスをしてきた

     

    ことが上げられます。

     

     

    つまり、ある程度、自社の当該分野に興味のある人を想定としてマーケティングを行ってきており、ライトユーザーの興味を引くような、啓蒙活動などが苦手なのです。

     

     

    それが顕著に現れるのが、カルチャーセンターの講座の打ち出しなどです。 

     

    広告に掲載されているのは、

    「講座=ジャンル名」と100文字程度の「講座説明文」と「画像1枚」のみ。 

     

    こんな情報量で消費者のニーズを喚起し、ライトユーザーを取り込むことなんて到底不可能なのです。

     

    「消費者の啓蒙」

     

    「ニーズの喚起」

     

    これらはスクール業界が克服すべきテーマのひとつになります。

     

    ↓この他のシニア層獲得のための、より具体的な事例やノウハウは下記のセミナーで大公開いたします

    http://school-keiei.com/seminar/311157.htm