ひと昔前は、お客様に対してスクールの名前を伝え＆スクールの魅力を知ってもらうための王道は、
ケイコとマナブ（もしくはチラシ・ホットペッパー）
↓
スクールのパンフレット
という流れでした。
確かに消費者のスクール選びの媒体として、
ケイコとマナブやホットペッパーなどが効果的に機能していた時代がありました。
そんな状況だったので広告掲載にアホみたいに高い金額を払っても、
充分に元が取れたのでオールＯＫ！というビジネスモデルが成立していました。
ところが、近年になってネット＆ブロードバンドの普及とともに、
上記のような環境に大きな変化が生まれてきました。
スクールをさがすためのツールとしてケイコとマナブは機能していたのですが、
ネットでは無料な上に、雑誌よりもはるかにヤフーなどの方が高性能な検索をできるというわけで、
「スクール検索機能」において全く差をあけられてしまい、
消費者にとって「わざわざ雑誌買わなくてもネットで調べればいいじゃん」ってな状況が生まれたわけです。
その結果、
消費者にとってスクール検索機能の魅力が半減
↓
当然のごとく購読者が減少
↓
レスポンスが減少するので広告効果が減少
↓
費用対効果が合わないので撤退企業が増加
↓
雑誌のスクール掲載数が減少し、さらにスクール検索機能が半減
という負のスパイラルに陥ったわけです。
ビジネスの世界に「ｉｆ」は禁句ですが、
ネット環境が整備された当時、ケイマナも当初の自力とブランドをフル活用して、
スクール検索のポータルサイトを立ち上げるくらいの気概があればよかったのですが、
ケイマナネットに関してはグダグダでユーザビリティが無限に低いサイトを運営していたという惨状。
応急処置的に低コストのオーバーチュアで網をひろげて、
なんとか利用者数を増やそうと考えていたようですが、サイト自体がペケだったので効果なし。
名誉挽回とばかりに雑誌の体裁をかえてみたところで、
本質的な「スクール検索機能」においては、ネットに水をあけられているため、
まさに焼け石に水状態。
そして今に至るわけです。
今ではスクールの経営相談に来られる方が、
「ケイコとマナブの掲載内容」について相談されるケースも一切なくなってますしね…。
つまり、何が言いたいのかといいますと、
消費者の行動パターンが大きく変化していく中で、企業側の行動パターンも変えていかなければ、
自社が確立できていた「確固たる地位」をものの数年で失ってしまう可能性があるということです。
今回は業界誌としてリクルートさんの学び事業部を例に上げましたが、
これは一般のスクール業界でも同様なのです。
「生き残るのは最強の種ではなく、変化した種」ということです。
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