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１０万円以上の高単価コース、特に３０万円以上の高額講座を販売しているスクールの多くは、東日本大震災以後「反響数減」「来校者減」「入学率減」といった状況に陥っているようです。
中には昨年対比で３０％減のペースで春からの入学者数が推移しているスクールもあり、このままではスクールの経営そのものにとっても大打撃となりかねません。
上記のような震災以後の消費者マインドの冷え込みによる「スクール不況」を春だけの一時的なものと考え、「秋にはお客様の動きも復活するだろう…」と考えておられる企業様も多いようですが、この９月の動きを見ている限りでは、消費者の動きが活発化する気配はなく、高単価コースを販売するスクールにとっては依然として厳しい状況が続いています。
少々厳しいことを書きますと、この消費者マインドの冷え込みによる、高額コースの売れ行きの鈍りを
「一時的なものでいずれは戻ってくるのでは…」
「震災があったから仕方がない」
「どこのスクールも厳しいのなら仕方がない」
と考えているようでは、今後の日本経済のさらなる悪化が起こる来年以降では、さらに業績が低迷することは間違いありません。
また、集客数の低下、売上の低下を、一時的な拠点の統合や廃校で経費を圧縮することで縮小均衡を目指す、または基金訓練で一時的な売上づくりをする、またはFCなどの別ビジネスで売上を補おうと考えている企業も、根本的な「本業の集客」問題を解決できていないのですから、未来は暗いといわざるをえません。
本来、スクール業界の置かれた環境が厳しい今こそ、現状から目をそむけずに「お客様」のニーズを読み取り、新たな集客・営業戦略を導入し時代適応をしなければならないのです。
今、多くのスクール企業が高額のスクール販売で苦戦しているのは、ただ純粋に「ビジネスモデル＆売り方が時代に合っていない」だけです。
昔ながらの広告戦略やPRで消費者の心をとらえきれなくなっているだけなのです。
そのことに気づかずに、別の手法で経営を一時的に存続しても、業績は将来的にも回復するはずがないのです…。
実際に私の顧問先のスクールにおいては、震災以後も１０万円以上の講座販売の売れ行きは全く落ちていません。ある企業では過去最高益や過去最高の反響数を獲得したスクールもあるくらいです。
これも全ては震災以後、急速に変化していく消費者にニーズに対して、業界内でいち早く適応し、多くの消費者の心をつかむことができたからだと思います。
皆様のスクールのおかれましても、現状の集客戦略・広告戦略を見直し「現在の消費者のニーズ」に適応するスクール体制を目指されてはいかがでしょうか？
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