先日のエントリー「知りたいこと教えてください」に対して、
いろいろな方からコメントをいただいたり、
アメブロメッセージなどをつかってネタをいただいたりしました～(´･ω･`)
いっぱいブログのネタをいただけましたので、
ちょくちょくとアップしていきたいと思います！(｀・ω・´)ゞ
それにしても、アメブロという性質上、
このブログはスタンドアローン型＝顔見知りしか見ていないタイプのブログだと思っていましたが、
最近はセミナーにご参加いただいた初対面の方に「ブログ読んでます」って言っていただいたり、
お会いしたことない方からメッセージをいただいたりして、ちょっと驚いています。
もうちょっと真面目な内容にした方がよいかもしれませんね（照）
さて、早速いただいたお題の中からまずひとつめ。
「スクールの講師料率」
についてです！
これはスクールオープンの時の生命線になるポイントです。
大切なテーマなので触れておきたいと思います。
スクール経営において講師料率は「原価」と考えるのが一般的です。
（人件費とか外注費とかいろいろな計上の仕方はありますが、今回は原価でいきます）
んで、その原価率をスクール経営をしていく中でどの程度に抑える必要があるのかって問題なのですが、
これ、５０％を超えたら経営は成り立ちません
っつ～か原価率５０％超えるようなサービス業をビジネスにするメリットって何？って思います。
売上規模を終えない業態なんだから、スクールって。
原価率が５０％を超えるってことは、家賃や広告費（１０％以上は必要）や人件費、その他経費を払ったら、
利益が出ないってことです。
スーパー安定期の業種で、新規集客が安定している業態、もしくは年商が大きい企業ならまだしも、
新規集客が流動的で、売上も変動的、広告費も増やす必要があるような業態において、
原価率５０％を超えてしまっていたら、経営の自由度は失われてしまいます。時流適応できません。
そのため、講師料率を売上歩合って感じで５０％とか６０％に設定するスクールがありますが、
最初から「倒産するための経営」をはじめているといっても過言ではないでしょう。
ちなみに講師料率は変動制にする場合、４０％が一般的です。
しかし、この比率にしても講師側はいずれ文句はいうわ、経営的には原価率が高すぎるわで、
どちらにとってもあんまりメリットはありません。
経営の健全化を考えて、狙うならば２０～３５％水準でしょう。
この条件で飲んでくれる講師をさがすっていう発想が正しい。
ステキな講師の方のなかには、お金以外の価値を求めてくるケースがありますので。
あと、そもそも講師料を売上歩合で決めるっていうのは、
スクールをゼロからはじめるとか、全く講師が集まるかどうかわからないってケースを除けば、
採用しない方がいいです。
売上歩合って発想自体が、どんな歩合率だろうと、
講師側からすれば「何もしない本部が中抜きをしている( ﾟДﾟ)」って不満を持ちますからね。
雇われ講師には「顧客管理コスト」とか「家賃」とか「諸経費」って発想がないので（笑）
ですから基本的には講師料は定額。
定額だとモチベーションに難がでますので、定額＋一部インセンティブにするのがベストです。
ほかにも講師ランク制をとるとか色々な手法がありますです。
講師料の設定は原価率とのバランスになりますが２０～３５％になるように、
２０％にしても講師が集まるのならば、それを狙った方がスクールは長生きできます。
講師料を高めに設定してスクールがつぶれてしまっては講師にとっても問題ですからね。
時給相場は講師陣の専門スキルに合わせて時給１０００円～５０００円程度が最低相場ってところですね。
講師料＝原価率というのは、非常に経営に与えるインパクトが大きい数値になります。
これの設定次第でスクール経営の戦略の幅が大きく変わります。
間違えた設定をしてしまえば、待っているのは「死」だけです。そのくらい怖い数値。
スクールの状況に応じて慎重に設定しなければなりません。
| Tweet |
|