今後の学習塾業界においては、たとえ年商５０億を超えているような大手チェーンだったとしても廃業にいたる可能性があります。
「大手企業がつぶれるなんて！」
と感じてしまう方は、英会話・パソコンスクールなどのＮＯＶＡやアビバの例を勉強してくださいね。
そういう意味では最近の塾業界のＭ＆Ａで売り抜けをした企業様は、絶妙なタイミングで売却したといえるでしょう。残された（売られた）社員さまの気持ちはどうかは知りませんが…。
さて、話は戻りますが、老舗系大手学習塾チェーンにとって、命取りになりかねないのは、「拠点数の多さ」と「校長＝人材の不足」です。
大手学習塾チェーンは拠点展開を広げているため、競争相手が地域密着タイプなど全ての企業が競合になります。
各地での競争相手はみんな命がけで経営をしている「経営者」なのですから、当然今後の競争は激しくなり、単なる「塾ブランド」や「建物の大きさ」「過去の実績」だけで勝ち組になることは困難です。
建物や企業規模などで一定のアドバンテージがありながらも、純粋に「校長」や各教科担任の人材力（教務力だけではない）が重要になってくるわけです。
スクール・教育業における大手企業の最悪のストーリーは、各拠点で各個撃破され、全拠点が赤字化→人件費削減→さらに人材力が低下という負のスパイラルが起こることです。
そのため大手学習塾チェーンにおいては、各拠点で勝ち組になり続けるようなマンパワーを持った校長育成が必要不可欠になるのです。
しかし、大手企業であるがゆえに「寄らば大樹の影」のサラリーマン気質の社員が多いため、この人材育成は非常に難易度が高いのも事実です。
大手企業であるがゆえ、解決が困難な問題なのですが、これを克服しなければ、危険な各個撃破というストーリーに至ってしまうことを知っておいてください。
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