「学習塾業界について語る」シリーズの続きです。
市場の縮小は避けられない学習塾業界ですが、未だにプレイヤー数は過剰気味な状況です。
業界のプレイヤーの勢力図を「企業名」ではなく、企業形態などで分類すると、以下のような勢力図になります。
●老舗系大手学習塾チェーン
→創業３０年以上の超大手学習塾。出店を積極的にし各地に展開
●老舗系地元密着型学習塾チェーン
→創業３０年以上の地元密着型の塾。１～５拠点くらいの規模で地域密着していることが多い。１拠点だったとしてもＦＣ業態を導入し複合化している
●老舗系個人塾
→創業３０年の個人塾。塾長個人の魅力や講師の魅力で地元から支持されている。
●新興勢力学習塾チェーン
→創業１０年未満の新興勢力の学習塾チェーン。異業種からの参入経営者だったり、個別指導塾を展開して一山当てたり、色々なパターンがある。
老舗学習塾が苦手な「マーケティング」の強化＝主に大胆なキャッチコピー戦略や立地戦略、ＷＥＢ活用などで業績を上げている。
●個人独立系学習塾
→元老舗系学習塾の従業員や経営幹部が、独立して個人塾を開業したタイプ。
生徒をそのまま持っていったりするので、創業から１０年程度は経営はやっていける。
●ＦＣブローカー系企業
学習塾というよりもＦＣ企画で売上を維持しようとする企業体。直営校の売上の維持には頭を痛めており、加盟校を増やして一山当てるスタンスに切り替えてしまうことも多い。
●通信教育・家庭教師派遣系
ベネッセさまを初めとする通信教育企業を生業とされる企業体
このように多様なグループがあり、それぞれのグループに様々な企業が存在するわけです。子どもの人数は少なくなっているのに・・・。
ここで重要なのは「今後５年」で成長する企業と、
「１０年後以降」生き残っている企業は全く別だという事実です。
新興勢力学習塾チェーンやＦＣ系企業などは、今後の数年間で見れば業績は成長するでしょう。
しかし、この両モデルに関しては「時限爆弾」がビジネスモデルに埋め込まれているようなものですから、この除去をしておかなければ、将来的には業績が急降下してしまう可能性が高いのです。
しかし、このふたつのタイプに限らず、いずれのタイプにおいても生き残れる保証がないのが、今後の学習塾業界の厳しさです。
次回より個々のタイプで生き残りの道をお伝えしたいと思います。
（この連載は予告なく途中で中止する可能性があることを、事前にお伝えしておきます）
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