自己紹介
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    『船井総研内の保育教育業分野のコンサルティングチーム「保育教育支援部」の上席コンサルタント。
    高等教育機関、学習塾、英会話教室、幼稚園、こども園、保育園、資格学校など、幼児から社会人までの様々な教育機関のコンサルティングを担当している。
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  • 2009年8月11日7:51 PM
    スクール事業の開業のジレンマ
    CATEGORY: 日々雑感

     

     

     

     

    最近、来春に向けのスクール事業の開発の案件の相談が増えております。

    (新規参入セミナーの影響もありますので)

     

    スクール事業の新規立ち上げのときに非常に悩むのが、

     

    「スクールのジャンル数をどれくらいにするのか?」

     

    という点です。

     

    スクール事業にとってジャンル数はそのまま「品揃え=MD」になり、

    売上=生徒数を大きく左右する重要な要素になります。

    商圏や競合、自社の講師状況に合わせて、ベストなMDを組み上げなければなりません。

     

    単純に考えるとスクール事業においては、

     

    導入するジャンル数を増やせば増やすほど生徒数は上がりやすい。

     

    この原則は存在します。

     

    ひとつひとつのスクールジャンルの人口参加率はある程度限りがありますので、

    ひとつのジャンルで大きな売上を上げるのは、なかなか大変なことなのですが、

    逆にジャンル数を増やせば、その分トータルの参加率は上がりますので、

    見込み客数が増えていくというわけです。

     

    しかし、だからといって安易にジャンル数を増やし、生徒数を増やすという戦略は、

    短期的には正しくとも、長期的には癌になる可能性が高いのも事実でして・・・。

     

    ジャンル数を増やすことによる講師数の増加=講師の独立などのリスク増。

    ジャンル数を増やすことによる各個のスクールの専門性の欠如と、それに伴う競合ができたときの集客リスクなどなど・・・。

    長期的にはジャンル数の増加は、リスクが乗数的に増してくるのがデメリットなのです。

     

    地域に愛される、長期的に安定した利益の出せるスクールをつくるためには、

    目先の売上では測れない複雑な要素がからんでいるのです。

     

     

    ひとつの業態で専門性高く一点突破を目指すか、それとも複合化していくか、

    どちらも一長一短がありますので、このバランスを見極めるのがスクール事業成功のポイントなのです。