自己紹介
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    『船井総研内の保育教育業分野のコンサルティングチーム「保育教育支援部」の上席コンサルタント。
    高等教育機関、学習塾、英会話教室、幼稚園、こども園、保育園、資格学校など、幼児から社会人までの様々な教育機関のコンサルティングを担当している。
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  • 2008年7月25日10:56 PM
    スクールの広告宣伝費率
    CATEGORY: 日々雑感

    スクールの広告宣伝費率の適正値。

     

    こればっかりは、自社の常識に縛られやすいものですが、

    他社の事例などを聞くと目からウロコが落ちることも多いのです。

    自社では考えられないような新規集客コストで、ビジネスを成り立たせているケースも多いですから。

     

    広告費率の適正値ですが大前提として、業態によって様々です。

    税金がかからない学校法人などは20~40%あってもいいのですが、

    一般の民間スクールの場合は、

     

    10%未満:超優良

    =クチコミやビジネスモデルで既に新規集客ができている状況。

     いいスクールビジネスモデルを構築できているといえます。

     

    10~20%:適正

    =基本的に新規集客とコストバランスはとれています。

    コストカットすれば10%未満も達成できるでしょうが、意識的な投資をした結果こうなっているケースが多い。

     

    20~30%:ちょっと多い

    =新規集客のためのコストがちょっと多めです。

    家賃が安い分広告費に回さざるをえない状況の可能性があり。あまり効果的でない広告コストが混じっている可能性があります。

     

    30%以上:肥大

    =コストかけすぎです。

    売上を立てるために新規集客コストとしては異常値に入っています。

    当たるかどうかも分からない広告費のためにビジネスをしている状況。

    一時的にはビジネスは成り立っているかもしれませんが、長期的には崩壊の可能性が高いです。

     

    …まあ、上記はあくまで参考です。家賃との兼ね合いが大切ですしね。

     

    今後はビジネス展開する際は、

     

    「広告費率を適正値に抑えても成り立つビジネスモデル」

     

    を構築することがとても大切です。