自己紹介
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    『船井総研内の保育教育業分野のコンサルティングチーム「保育教育支援部」の上席コンサルタント。
    高等教育機関、学習塾、英会話教室、幼稚園、こども園、保育園、資格学校など、幼児から社会人までの様々な教育機関のコンサルティングを担当している。
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  • 2014年9月12日9:45 AM
    学習塾が低年齢層獲得のためにキッズスクール開校するコツ
    CATEGORY: 日々雑感

     

     

    学習塾業界にとって、見込み客である「低年齢層」の獲得は重要なテーマになります。

     

    小学生が各学年生徒数30名確保できていれば、小4以上になったとき、広告なくとも塾生になってもらえる可能性があります。

    広告費削減も出来て、まさに理想的な経営スタイルだといえます。

     

    しかし、現実には学習塾業界の低学年層獲得は「中途半端な取り組み」に留まる傾向があり、小学校3年生以下は1教室あたり30名~50名以下のことがほとんどのようです。

    右脳教育、パズル、英会話、書道など様々な教材がありますが、導入しても反響はごくわずか・・・。

    ないよりかはマシ程度で止まってしまっています。

     

    学習塾業界のお隣の「子供向けの習い事教室」の業界においては、英会話教室であれば1教室生徒100名が平均になりますし、そろばん教室においても、1教室100名程度の教室は当然のように存在します。

     

    つまり、「学習塾の片手間のキッズスクール開業」と「本業でのキッズスクール」には大きな差が生まれてしまっているのです。

     

    今後は学習塾にとっても戦略的に「幼児層・低学年層の開拓」に力を入れていく時期がきています。

    中途半端な取り組みでは、低学年層の取り込みで負け組になってしまう可能性が高いのです。

     

     

    既に学習塾、個別指導塾を経営されている企業の皆様は、本格的に子供向けスクールを活性化するための施策を検討されてはいかがでしょうか?

     

    今回セミナーでゲスト講師をしていただく大分の東大セミナーさんは3年間でキッズスクール部門の生徒数が350名になっています。(4教室で)

    まさに本格的なキッズスクールは消費者に支持されるという事例です。

     

     

     

    学習塾向けキッズカルチャー付加セミナー

    http://www.funaisoken.co.jp/seminar/314632.html

     

    img_seminar_314632_01

     

    10月5日(日) 東京五反田

     

    ゲスト講師:東大セミナーグループ 取締役 阿部 賢吾氏

     

    キッズスクール開業によってグループ全体の「小学生比率」が、なんと18%から40%へ急上昇!

    低学年層の獲得による安定経営のまさにモデルだといえます。