本当に色々な流れがありましたが、いよいよ東京オリンピックが開催されました。

改めて、開会式の各参加国の選手の様子や雰囲気を見ていると、

この数カ月間各メディアがコロナの不安を煽っていたのかを実感させられます。

〇〇（国名）で感染が爆発！

新たな〇〇株が！

とか世界の中で特に悪い状態の国をわざわざしらみつぶしに探して報道をしていたわけですが、

蓋を開けてみれば、普通にその国からも選手大量に参加しているし…

なんだかなあ…という感覚です。

個人的にはあまりオリンピックには興味がなく、あまり競技の中継も見ていませんが、

それでもせっかくだから開会式は丸ごと見ていました。

なんだったんでしょうね…あれ笑

「密を避けて、各国同士空間をあけて行進しています」

といっても、国の中ではみんな密で行進しているし笑

開会式のセレモニーについても、一体何を伝えたかったのか…という印象でした。

前回の閉会式で出てきた任天堂のマリオ系も一切排除で、

逆に世界的にあまり拡散していないドラゴンクエストの音楽を使うとかも、なんだか闇しか感じませんでした…

そもそもテレビを見なくなっている若者達がオリンピックにどれだけ興味を持っているかも謎ですし、

今回のオリンピック開催においては、日本の負の部分が凝縮されて明るみに出つつあるわけですが、

それも若者世代がどれだけ問題意識があるのか…。

色々なことを感じる今日この頃です。

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学習塾業界などの民間教育の現場だけではなく、公教育の現場にも大きな変化が訪れています。

学習指導要領の改訂が行われ、教育業界もあるべき姿へ変革をしていく予定です。

日本における民間教育は、基本的に公教育の補完の意味合いが強かったため、

公教育が変化することで、様々な影響を受ける可能性があります。

既に今年から目立ち始めているのが、「英語」であり、

今年の一学期、前期の各地の定期テストの内容が、明らかに「新学習指導要領」的に変化しているというケースが増えました。

色々な細かな変化がありますが、最も目立つのが「リスニング」が増えたこと。

また、実力テスト的な良問が増えたこと。　文章題におけるシチュエーションが豊富に設定されていることなどです。

新学習指導要領の改訂の目玉は、「学び方」の変化であり、

アクティブラーニング的なものが推奨されています。

しかし、授業における「学び方」の変化が、民間の教育業界に与える影響は小さく、

民間の教育業界に大きな影響を与えるのは、「定期テスト」「入試」という実力判定領域になるため、

上述した英語のテストのように、今後、入試や定期テストがどのように変化していくかによって、

民間の教育業界のあるべき姿も変化していくことと思います。

今後、入試や定期テストの形が変化していく中で、

従来の民間の教育業界が実施していたスタイル自体も、最適解ではなくなっていく可能性があります。

学習塾業界にとっては、新学習指導要領の改訂に伴う、入試・テストの変化を特に注視していく必要があるでしょう。

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毎年、船井総合研究所としてGMOメディアさんと共同で

子ども向けプログラミング教育市場調査を発表しています。

本日はその裏側のお話です。

https://www.gmo.jp/news/article/7268/

「2021年 子ども向けプログラミング教育市場調査」

2021年の発表では、昨年対比125％成長の175億円。

2025年には400億円という概要なんですが、

実際には

もっと爆発的な成長をしてしまう可能性がある

と考えています。

算出したデータは下限レベルのイメージです。

結局のところ、「専門家」としての「市場調査」というのは、

ある程度の現状の「事実」をベースとして、確定で予測できる範囲の因子を入れて算出しますので、

言ってみれば「無難」な内容になりやすいのです。

例えば「ワクチン市場予測」を数年前に算出したとして、

「５年以内に世界的に感染が拡大するウイルスが発生するため、ワクチンの市場規模は〇倍になる」

とは書けないわけです笑

つまり、現状のプログラミング市場は第四次産業革命前夜の中で、

一気に市場を爆発させる要素が複数あります。

…が、それらの複数の要素が「５年以内に起こるかどうか」が未知数であるがゆえに、

そこを全て読み込んだ数字の算出ができないのです…。

そのため、2025年に400億って言ってたけど、もっと急成長したじゃねーか！というケースはかなり確率が高いと思っています。

近畿大の情報学部、慶応大の経済学×情報系

など、重要なファクターは徐々に動いています。

この流れが加速していくと…というわけです。

この流れの中で、従来の受験産業は大きく変更を余儀なくされます。

現状のプログラミング教育では完全に不足しており、

さらに数歩進んだ高度IT人材の基礎を育てるためのカリキュラムが必要になるでしょう。

この受験産業の大変革に気づけるかどうかが教育事業者にとっては重要なターニングポイントになるかと思います。

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先日、保育業界向けの展示会である保育博ウエストに部署のメンバーと一緒に参加してきました。

当然のことながら、旬なテーマはDXに関する「〇〇Tech」領域なのですが、

保育業界は国の後押しもあって市場が急成長しているだけあって、

このTech領域の進化も、教育業界よりも数段速く進んでいる印象です。

学習塾業界などの場合、Techが明らかにEd　Techに偏ってしまっており、

教務面のオンラインやデジタル化などは進んでいる一方で、

業務効率化や人周りのデジタル化はあまり進んでいません。

保育業界の場合、「マネジメント系」のシステムにおいても、勝手な分類をすると、

・経理系のTech

・人事や労務系Tech

・HR系のTech

など、絶妙に細分化されて、整備されつつあります。

うらやましい…

学習塾業界の場合、校舎単位のチームビルディングやタレントマネジメントが必須ですから、

HR領域のデジタル化は本来必要不可欠です。

また、採用や給与計算、労務管理系のデジタル化も業務効率化、労働環境的成果のためには、

必要です。

前者は主には業績アップに強く寄与することになり、

後者は主に経費削減、生産性向上に寄与することになるのでしょう。

お隣の業界から学べることはやはりたくさんありますね。

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船井総合研究所で保育教育部門のマネージングディレクターをやっている立場上、

関連分野のWEB・SNSからの反響の動向を俯瞰して見ることが可能です。

おかげさまで日々、教育・保育分野の色々な企業様や自治体様からお問合せを頂いているのですが、

改めて「企業としての信頼度」が保育や教育分野においては重視されていることを感じます。

東証一部上場企業で、これだけ保育や教育の全分野を網羅して業界向けのアドバイスができる企業はないですし、

どうしてもこの分野は「個人」や「一法人」の「一芸主義」が強いため、

「その人、その個人の成功体験談」に紐づくコメントやアドバイスになりやすい。

その点、良くも悪くも我々はコンサルタント会社なので、現場知識は当然現場の方には劣りますが、

その分、複数の法人の良し悪しを俯瞰して見た客観的な判断、コメントができる点を評価されているようです。

加えて、WEBやSNSなどからの反響動向を見ていて感じることが、

「アクセス数・再生回数はＢｔｏＢビジネスにおいては参考でしかない」

という点です。

当たり前といえば当たり前ですが、世の中でＷＥＢやＳＮＳを活用するのは、

ビジネスの意思決定権を持つ経営者や管理職の方よりも、「現場・一般・消費者」の方々が大多数です。

おそらく比率としては99.9％が後者なのでしょう。

そういったＷＥＢやＳＮＳ経由の反響においては、

意外とアクセス数が少ないサイトから良質な反響が他のサイトよりも数倍来ているわけです。

逆に反響数、再生回数を稼ごうとして、

「一般消費者受け」を狙ったり、「他社の悪口や炎上案件」を狙ったりしても、

結局のところ「企業としてのブランド」が低下しているため、意外とビジネス的にメリットのある反響は少なかったりします。

これも冷静に考えてみれば当然で、

「こんな人間性の低そうな人間に仕事頼みたくない」

と思われたら、ＢtoＢビジネスにおいては基本的にアウトということなのですよね…。

「悪名は無名に勝る」

というのは真理だとは思いますが、悪名ではやはり信頼勝負であるビジネスの世界は後が続かないということです。

…ただ、これは船井総合研究所のように、既に「名」が知れ渡っているから言えることで、

無名の企業の場合は、悪名稼ぎに走らなければいけない理由もわかるのですが…

つらつらと書きましたが、ユーチューバービジネスって、結局ＢtoＢには当てはまらないってことですね…

再生回数で稼げるレベルにはほぼなりませんし、無理に再生回数を稼げば、自身のブランドが低下していき、

ビジネスの本業に悪影響…となりますので。

再生回数、数十回・数百回でも、意識の高い経営者様やコアな顧客が見てくれていて、

それで自社の企業ブランディングができれば良いということなのでしょう。

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