自己紹介
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    『船井総研内の保育教育業分野のコンサルティングチーム「保育教育支援部」の上席コンサルタント。
    高等教育機関、学習塾、英会話教室、幼稚園、こども園、保育園、資格学校など、幼児から社会人までの様々な教育機関のコンサルティングを担当している。
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  • 2022年12月18日2:55 PM
    学習塾の価値は授業からコーチングへ

     

     

    教育業界・習い事業界においては、10年くらい前から

     

    「成果を出すためには、教務(レッスン・授業)よりもコーチング(=家庭学習などの総合管理)」

     

    の流れが加速しています。

     

    パーソナル型、パーソナルコーチ型という表現を一般的にされることが多いのですが、

    この概念の草分け的な存在は、賛否はあると思いますが「ライザップ」さんだと思います。

     

    ライザップさんの場合、ダイエットにおいては、パーソナルトレーニング以上に、

    「日常の食事制限とその行動管理」

    が重要であるという指針で事業をあそこまで拡大させました。

     

    こうした「行動管理」自体は、多くの教育業において、ある程度重視はされていましたが、

    そこに特化したり、徹底できていなかったのが実態です。

     

    そんな曖昧な時代の中で明確にコンセプトを特化させたライザップさんは流石でした。

     

    その後、この流れは英会話業界や学習塾業界などでも広がっており、

    同様のコンセプトを活用した二匹目、三匹目のどじょう的な業態が生まれました。

     

     

    週1~2回の授業や通塾よりも、日常の方が大切。

     

    これは多くの教育業界の方々の共通認識です。

     

     

    そのためこの流れは今後も加速していくと思いますし、

    オンライン・デジタル時代の中で、より高度な家庭管理・行動管理をする業態も生まれてくるでしょう。

     

    AIを活用した自立業態よりも、

    おそらくこちらの方が教育の本質に迫っていると思う今日この頃です。

     

     

     

     

    2022年11月18日2:42 PM
    学習塾・習い事の生徒募集に関わる費用対効果論

     

    学習塾や英会話教室など、子ども向けの習い事・教育ビジネスにおいて、

    最大かつ、永遠の悩みのひとつが

     

    新規生徒募集

     

    です。

     

    人気のスクールや学習塾になれば、それなりにクチコミや紹介で生徒は増えますが、

    そういった充実した募集に恵まれている教室は、それほど多くはありません。

     

    そのため、マーケティング・販促=生徒をどう集めるかは教室経営において非常に重要なテーマとなります。

     

     

    近年の教室の生徒募集・マーケティングを見ていて感じることが、

     

    販促媒体別の費用対効果

     

    の算出にこだわる会社になればなるほど業績が上がりにくいということです。

     

    なぜなら、近年のマーケティングの実態として、費用対効果が〇になる単一媒体はほとんどなく、

    基本的に販促はメディアミックスによる「認知」からの流れが大切になるからです。

     

    この事実に気づいていないと、「費用対効果が合わない媒体」を切り続けることになり、

    結果として販促活動を何もしていない…ということになり、ジリ貧になっていくのです。

     

     

    近年のようなメディアミックスが前提となる時代においては、

    個々の媒体の費用対効果は参考程度に見ておくにとどめ、

    販促コストを全体を見ての

    「投資対効果」

    の発想で、販促費用の最適配分を考えていく方が時代としてはあっているように思います。

     

    このあたり明確に基準が算出できず難しいところですが、

    それを乗り越えて、広告費の適正配分をできている会社が強いと感じる今日この頃です。

     

     

     

    2022年10月12日5:07 PM
    10月17日コエテコEXPOにて講演します
    CATEGORY: 日々雑感

     

    GMOメディアさんが開催する、

    プログラミング教育分野の日本最大級のセミナー・オンライン展示会、

    コエテコEXPOにて講師をつとめさせていただきます。

     

    コエテコEXPO

    https://expo.coeteco.jp/2022

    10月17日、18日

     

     

     

    私の担当は10月17につい11:30~となります。

     

     

     

    ご興味がある方はぜひご参加いただければと思います!

     

    プログラミング教育の市場動向、その中でも今後教科「情報」、

    情報Ⅰ・情報Ⅱ関連市場について解説予定です。

     

     

     

     

     

    2022年10月6日3:52 PM
    大学入試における「情報Ⅰ」「情報Ⅱ」対策の考え方

     

     

    2025年から計画されている大学入試への「情報」の導入。

     

    数十年に1度の大学入試改革(センター試験→大学共通テスト)の流れの中で、

    インパクトの大きい内容であることは間違いありません。

     

    大学入学共通テストに導入されるほか、

    国立大学の入試でも採用されることが決定しています。

     

    しかし、この「情報」(情報Ⅰ・情報Ⅱ)への対策については、

    まだまだ学習塾・予備校業界は「様子見」のケースが多いのが実情です。

     

     

     

    ①初年度の「情報」は様子見になる可能性が高く、それほどの難問を出す可能性が低い(平均点をある程度維持するためにも)

     

    ②「情報」の配点は100点であるため、特別に比重が大きいわけではない

     

    こうした理由から、多くの塾業界の関係者にとっては、

    「情報」の取り扱いは、大学側も試験側も様子見色が強く、内容を過度に踏み込んだ内容にする可能性が低いため、

     

    高校3年からの1年間の詰め込み教育である程度カバーが可能

     

    という発想を、受験戦略の視点から持っているからです。

     

     

    私自身、受験戦略で考えた場合、この発想自体は大いに正しいと思います。

     

     

    一方で、今後の情報教育、プログラミング教育の重要性の高まりや、

    各大学の個別入試を考えると、そこまで「情報」を軽視していいのか?という心配もあります。

     

     

    …と、いいますのも、大学においても現在、情報系の学部学科の人気が顕著です。

    (近畿大学などの情報学部も倍率が高い)

     

    こうした流れの中で、各大学が情報系に力を入れていき、

    また大学側が「より高度な知識を持った学生を集めたい」と考えた場合、

    情報Ⅰの暗記レベルの二次試験にとどまるのか?という点が懸念点としてあるわけです。

     

     

    大学共通テストはどうしても無難な動きになりがちですが、

    個別の学部学科においては、各大学の特色を強く打ち出すことが可能になります。

     

    今後、情報系の学部学科が大人気になっていく中では、情報の取り扱いの大きな変化も

    想定しておく必要があるのかもしれません。

     

     

     

    このあたりの大学側の動向や情報教育の動向をまとめた情報教育白書を販売しておりますので、

    ぜひ、ご参考ください。

     

     

     

     

     

    情報教育白書販売サイト

    https://productsales-fsdg.myshopify.com/

     

     

     

     

    2022年8月4日3:56 PM
    プログラミンング教育業界の市場がわかる!情報教育白書2022販売開始

     

     

    プログラミング教育業界の市場規模や業界の最新動向がわかる

    情報教育白書2022年版の発売が開始されました。

     

     

     

     

    情報教育白書販売サイト

    https://productsales-fsdg.myshopify.com/

     

     

     

    従来の子ども向けのプログラミング教育の市場だけでなく、

    社会人向けプログラミング教育の市場、

    さらには大学、専門学校などの高等教育領域の情報教育の普及状況についてもレポートしております。

     

    プログラミング教育事業者だけでなく、

    今後、「情報Ⅰ情報Ⅱ」対策を検討されている学習塾や予備校業界の方々、

    また大学や短大などの高等教育機関の方々においても、

    業界動向を学ぶお役に立てるかと思います。

     

    特に大学の情報学部の最新動向についてもまとめていますので、

    今後の大学における情報系学部学科の展開動向を把握するのにも最適です。

     

     

    さらに、この白書ではこれまでの日本における情報教育関連の政策や指針などについてもまとめていますので、

    これ一冊で情報教育の全体像を把握することも可能です。

     

     

    今後、情報教育領域を事業対象として考えている皆様はぜひご活用ください。

    (こちらの白書はデータ版のみでの販売となります)