自己紹介
  • 自己紹介


    船井総合研究所における、パソコンスクール・カルチャースクール・資格スクール業専門のコンサルタント。船井総研内のスクール・教育業分野のコンサルティ ングチーム「スクール・教育ビジネスチーム」のチームリーダーをつとめる。パソコン教室業界の各フランチャイズや各企業における講演・コンサルティング実績多数。 WEB、雑誌広告、イベント等を融合して一気に集客・売上アップする手法は、支援先企業に高い評価を得ており、そのノウハウと情報量はトップクラス。また、人材育成において、2代目経営者育成、経営幹部・教室長の育成には絶対の自信を持っており、今まで、数々のスクールの人材を育ててきた実績を持つ。
  • 最近の記事一覧

  • ブログカテゴリ一覧

  • 最近の記事一覧
    ブログカテゴリ一覧
    カレンダー
    2019年12月
    « 11月    
     1
    2345678
    9101112131415
    16171819202122
    23242526272829
    3031  
    アーカイブ
  • 月別アーカイブ

  • RSS
  • セミナー情報

  • ホーム > ’学習塾業界について’カテゴリー内の記事一覧
    2019年11月27日10:58 AM
    学習塾の校長・管理職人材育成のコツ
      企業経営をしていく上で、実は意外と難しいのが「優秀な社員(期待できる社員)の昇格と成長」についてです。   社員数が限られている中小企業・成長企業においては、それなりに優秀な社員や期待できる社員がいれば、 「昇格・昇級」させて、新しい立場で活躍をするように配置をします。   新たに校長に抜擢部長に抜擢事業部長に抜擢新規事業の責任者に抜擢  などなどのような形です。…が、この際に「失敗・挫折する」ケースが圧倒的大多数なのも事実なのです。(特に近年では新人やアルバイトの育成で失敗するケースが多い)   どれだけ優秀な人材だとしても、新しい...
    2019年3月27日10:45 AM
    学習塾業界の働き方改革~生産性の向上~
      以前、触れた「スパンオブコントロール」の発想ですが、「生徒数が増えたらとにかく社員を増やせばいい」というわけではありません。 それでは人件費の負担が増え、営業利益率が低下してしまいます。   また、「社員がやるべき仕事」「ひとつひとつの仕事にかけるべき適正時間数」なども基準を決めていかなければ、 生徒数的にはまだまだ余裕があるはずなのに、責任者自身は常に忙しい忙しいと言っており、 大切な業務が着手できない、仕事量への不満をためてしまう…なんてことも起きてしまいます。   教育業の現場でよくあるケースですが、優秀なスタッフであれば1時間で終わるこ...
    2019年2月27日10:45 AM
    学習塾業界の労働環境問題を考える
        学習塾の労働環境の適正化において、最も重要な問題のひとつが、 「校舎のスタッフ数と生徒数の適正値」についてです。   ビジネス用語では「スパンオブコントロール(統制範囲の原則)」といいます。 要するに「先生一人で何名までコントロール可能か」という問題です。   現在の教育業において、生徒が一人増えるごとに業務量が増加します。 (授業は集団指導だとしても、保護者懇談やコミュニケーション・授業報告書制作などが存在するため。さらに個別指導塾の場合、アルバイト講師の採用や管理などの業務が付随して発生する)   正社員の責任...
    2014年10月30日8:44 AM
    Eラーニングと映像授業の進化と受験産業の今後
        先日、讀賣新聞のコラムでEラーニングについてコメントを求められました。 記事の内容からは私のコメントは数行程度なので、コチラのブログで真意をお伝えしたいと思います。   まず、学習塾業界などで広がっている、「Eラーニング」「映像授業」の波ですが、 こちらについては受講する生徒のモチベーションや自立して学習できるか否かが非常に重要です。   つまり、大学受験までのモチベーションが維持されやすい高校生、 また、小中生においては学習習慣が確立されており勉強を自分でできる、成績上位生。   これらの層にとっては映像授業は非...
    2014年10月14日8:04 PM
    学習塾の管理職に求められる人材&教育者育成力
        本日はとある学習塾企業様において、管理職の方、数十名を対象に研修でした。   こちらの企業様においては教務面などについては社内で十分すぎるほどの充実した研修が行われていますので、私の担当はあくまでマーケティング面やマネジメント面になります。   教育業の管理職にとって地味に他業種と比較してハードルが高いのが   部下を教育者として一流にしなければならない   という点ではないでしょうか。   一般的なビジネスモデルの企業であれば、部下や一般職員がマニュアルを守り、通常の業務をミスなくこなす...