自己紹介
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    船井総合研究所における、パソコンスクール・カルチャースクール・資格スクール業専門のコンサルタント。船井総研内のスクール・教育業分野のコンサルティ ングチーム「スクール・教育ビジネスチーム」のチームリーダーをつとめる。パソコン教室業界の各フランチャイズや各企業における講演・コンサルティング実績多数。 WEB、雑誌広告、イベント等を融合して一気に集客・売上アップする手法は、支援先企業に高い評価を得ており、そのノウハウと情報量はトップクラス。また、人材育成において、2代目経営者育成、経営幹部・教室長の育成には絶対の自信を持っており、今まで、数々のスクールの人材を育ててきた実績を持つ。
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    2019年6月27日10:51 AM
    学習塾・スクールにおけるM&Aなどの成長戦略
      人材不足の時代、働き方改革・労働基準法厳守の時代において、属人性が高い教育業界では、   1)属人性の強い要素を減らしていく2)社員との関係や会社の成長戦略を柔軟に考えていくことが重要です。   1)についてはビジネスモデルの変革やEd Techの導入などが考えられますが、今回は2)について触れていきます。   例えば「属人性が強い」「労働環境が悪い」「女性が長く働きにくい」業界として先行例で挙げられるのは「美容室」業界です。   この美容室業界においては「面貸し・ミラーレンタル」というシステムが存在します。美容室のオーナ...
    2018年12月8日7:07 AM
    プログラミング教室業界にもポータルサイトが!
        スクール学習塾業界の検索ポータルサイトで最も有名で市場規模も大きいものは「塾ナビ」さんでしょう。   検索結果としては常に上位になりますし、ぐるなびのようにランキングがあり、事業者側としても一定の反響数が獲得できますので、経営において重要なサイトになりつつあります。  (…が、問題は資料請求1件あたりの法人側への課金という問題。さらには資料請求からのコンバージョン率の低さを考えると、今後の経営においては本当に活用を続けるべきなのかどうか検討する企業も増えてくると思われます)     そんなスクール塾向けのポータルサイトで...
    2018年12月3日7:16 AM
    共働き世帯増加がスクール経営にもたらすもの
      昨年末から「共働き世帯の増加」とそれに伴うスクール・学習塾経営のリスク(特に小学生向け)をお伝えしておりますが、 まだまだ実感がわかない方も多いようです。   実際に、そもそも「送迎を必要としない」年齢や立地の顧客の場合は大きな問題にはなりません。(例:徒歩3分以内がメイン商圏、中学生が自転車で通える距離、治安が良い地域など)   あくまで「送迎を必要とする顧客」の失客が問題になるわけです。 「共働き世帯の増加」がスクール経営においてまず問題となって表れるのは、   ◇新規のお客様からの反響数の減少◇来校されたお客様の入会率の減少◇...
    2018年8月16日9:09 AM
    学習塾・教育企業向け「事業再編」戦略セミナー開催決定!
      先日、こちらのブログでお伝えさせていただいた、   教育業界企業向けの「事業再編」戦略に関するセミナーの開催が決定しました。   学習塾業界におけるM&A、 後継者への事業承継、 社員や部下への教室の譲渡、 拡大・成長展開のためのカーブアウト型M&Aなど、 これからの教育業界おいて必要不可欠な、事業再編についてのポイントをお伝えさせていただきます。     教育業界向け 事業再編戦略セミナー   http://www.funaisoken.co.jp/seminar/035368.htm...
    2018年7月24日7:48 PM
    学習塾企業における事業再編戦略・M&A戦略
        あらかじめわかっていたことですが、少子化が急加速しています。 2016年の出生数は100万人割れ。2017年の出生数も前年比で約4%減少ですから、 ここ2年間は毎年出生数が約3%ずつ減少しています。     学習塾企業の多くがビジネスの対象としている10歳~18歳世代は、 だいたい110万人前後ですから、これから10年後には今よりも対象人口が10%以上少ない世代が対象となります。   つまり、こども向けの教育業・学習塾企業にとって、景気的な視点から見れば2020年まで、 さらにはこども人口的に見れば、2025年くら...