自己紹介
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    船井総合研究所における、パソコンスクール・カルチャースクール・資格スクール業専門のコンサルタント。船井総研内のスクール・教育業分野のコンサルティ ングチーム「スクール・教育ビジネスチーム」のチームリーダーをつとめる。パソコン教室業界の各フランチャイズや各企業における講演・コンサルティング実績多数。 WEB、雑誌広告、イベント等を融合して一気に集客・売上アップする手法は、支援先企業に高い評価を得ており、そのノウハウと情報量はトップクラス。また、人材育成において、2代目経営者育成、経営幹部・教室長の育成には絶対の自信を持っており、今まで、数々のスクールの人材を育ててきた実績を持つ。
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  • ホーム > ’スクール業界の時流’カテゴリー内の記事一覧
    2019年10月27日10:56 AM
    スクール・学習塾経営の発想の転換
      近年の教育業経営において、人材不足や働き方改革への対応は必須項目になりつつありますが、 それに伴って経営におけるこれまでの「常識」「価値観」を変化させていく必要があります。   これからの経営において、「人材の『質』の低下(働き方改革や意識変化による成長スピードの鈍化)」「人材の流動率のアップ」が大きな問題になります。   それに伴って、これまでの価値観で再検討が必要になるのが、①新卒採用中心の体制を自社で維持できるかどうか(新卒は離職率が高い。せっかく採用してもすぐに退職してしまう体制ならば意味がない) ②“未熟ならば育てる”という発想が自社で...
    2019年9月27日10:54 AM
    スクール・学習塾経営において重要になる「利便性」
      これまでのスクール・学習塾業界の集客戦略は、主に商品力(教育品質・価格・講師力 etc)と販促力(チラシ・ポスティング・WEBサイト etc)の強化によって集客力を強化し、 新規集客数を増やすことが基本セオリーでした。   つまり商品を魅力的にし、その魅力を上手に伝えることができれば、遠方からも顧客が集まってくれて、 新規の顧客が増える…という流れです。   しかし、2018年から明らかに上記の発想での集客戦略が限界を迎えつつあります。端的に言えば“共働き世帯の増加”によって、どれだけ商品に魅力があっても、 そもそも通わすことができないという消...
    2019年6月27日10:51 AM
    学習塾・スクールにおけるM&Aなどの成長戦略
      人材不足の時代、働き方改革・労働基準法厳守の時代において、属人性が高い教育業界では、   1)属人性の強い要素を減らしていく2)社員との関係や会社の成長戦略を柔軟に考えていくことが重要です。   1)についてはビジネスモデルの変革やEd Techの導入などが考えられますが、今回は2)について触れていきます。   例えば「属人性が強い」「労働環境が悪い」「女性が長く働きにくい」業界として先行例で挙げられるのは「美容室」業界です。   この美容室業界においては「面貸し・ミラーレンタル」というシステムが存在します。美容室のオーナ...
    2018年12月8日7:07 AM
    プログラミング教室業界にもポータルサイトが!
        スクール学習塾業界の検索ポータルサイトで最も有名で市場規模も大きいものは「塾ナビ」さんでしょう。   検索結果としては常に上位になりますし、ぐるなびのようにランキングがあり、事業者側としても一定の反響数が獲得できますので、経営において重要なサイトになりつつあります。  (…が、問題は資料請求1件あたりの法人側への課金という問題。さらには資料請求からのコンバージョン率の低さを考えると、今後の経営においては本当に活用を続けるべきなのかどうか検討する企業も増えてくると思われます)     そんなスクール塾向けのポータルサイトで...
    2018年12月3日7:16 AM
    共働き世帯増加がスクール経営にもたらすもの
      昨年末から「共働き世帯の増加」とそれに伴うスクール・学習塾経営のリスク(特に小学生向け)をお伝えしておりますが、 まだまだ実感がわかない方も多いようです。   実際に、そもそも「送迎を必要としない」年齢や立地の顧客の場合は大きな問題にはなりません。(例:徒歩3分以内がメイン商圏、中学生が自転車で通える距離、治安が良い地域など)   あくまで「送迎を必要とする顧客」の失客が問題になるわけです。 「共働き世帯の増加」がスクール経営においてまず問題となって表れるのは、   ◇新規のお客様からの反響数の減少◇来校されたお客様の入会率の減少◇...