学習塾業界はこれまで、
集団指導塾主流
→ 個別指導塾の台頭
→自立指導塾、映像指導塾、パーソナルコーチング塾 などの分化
といった市場の変化がおきてきました。
従来の「集団指導スタイル」は市場の一定シェアを維持しつつも、
個別指導塾や映像指導塾は、特定分野において市場の半分以上になっています。
また、ライザップの教育業アレンジが生まれてきたのも時代の必然です。
基本的に教育業において、
集団 → パーソナル化
さらに映像や自立、管理型、教材進化、リモート通信などの多様化
という流れは一般的であり、英会話業界などではドンドンと進んでいます。
これらは特定企業の発明やビジネスモデル開発がすごい！というよりも、一般的な流れだといえます。
こうした流れの中で、一時代の主流となった「個別指導塾」「自立指導塾」の経営モデルは、
対消費者、経営効率とは別側面で限界を迎えているように思います。
その限界は「人材の成長と安定化」という問題です。
結局のところ、個別指導塾などの業態は「１教室に正社員１～２名」という環境になりやすく、
当然のことながら、人材のメンタル面や成長面で限界が生まれやすくなります。
この点が、中長期で事業を拡大させていこうとすると、意外と致命的な問題になっているように思います。
これまで個別、自立型の学習塾の業界の主流は「FC」が多かったわけですが、
これは本部側がこうした「人材面のリスク」を現場側に丸投げしている構造であり、
その点の問題点を認識しないで運営していると、頭打ちになる可能性が非常に高いわけです。
（１オーナーが加盟して、続けていくのであれば〇ですが）
個別、自立型の塾モデルを企業として成長拡大させていくためには、
この「人材面」での課題克服が重要になりそうです。
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