自己紹介
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    『船井総研内の保育教育業分野のコンサルティングチーム「保育教育支援部」の上席コンサルタント。
    高等教育機関、学習塾、英会話教室、幼稚園、こども園、保育園、資格学校など、幼児から社会人までの様々な教育機関のコンサルティングを担当している。
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  • 2015年1月21日10:17 PM
    集客のための媒体の効果範囲を意識した新規開校戦略

     

     

    今後のスクール経営の重要テーマは、「ローコスト・省エネ」集客です。

     

    省エネというのは、ポスティングがどーだとか、校門配布がどーだとか、マンパワー依存の集客体制から徐々に脱していかなければなりません。

    しかし省エネだからといって、新聞折込チラシなどに多大な費用をかけるのもNGです。

     

     

    上記のような条件を加味すると、今後主役となってくる集客媒体は限られてくるのですが(SBレポートなど参照)、

    今後の新規開校の立地選定や物件選定は、上記と連動して、「集客媒体の効果範囲」を意識して進めていく必要があると考えています。

     

    従来は商圏人口などを加味して開校戦略を構築するのがセオリーでしたが、どれだけ商圏人口が多くても、市が異なり、

    認知度もゼロ、SEOもいちから対応が必要、フリーペーパーも別の媒体を使う必要がある、国道の影響力もまったく別、となるとかなりコストや労力をかけなければなりません。

     

    それであれば従来のWEBの効果が期待できる範囲、従来のフリーペーパーの配布圏内、主要幹線道路が共通など、

    従来の集客媒体の影響力があるエリアに小規模の校舎を作っていくほうがはるかに効率的な経営が可能になるのです。

     

     

    他業種では物流面からドミナント戦略を組むのですが、スクール業界においては集客媒体の観点からドミナント戦略を活用する時代になっているということですね。