2015年1月21日10:17 PM
CATEGORY: 学習塾・スクールの原則「販促編」
今後のスクール経営の重要テーマは、「ローコスト・省エネ」集客です。
省エネというのは、ポスティングがどーだとか、校門配布がどーだとか、マンパワー依存の集客体制から徐々に脱していかなければなりません。
しかし省エネだからといって、新聞折込チラシなどに多大な費用をかけるのもNGです。
上記のような条件を加味すると、今後主役となってくる集客媒体は限られてくるのですが(SBレポートなど参照)、
今後の新規開校の立地選定や物件選定は、上記と連動して、「集客媒体の効果範囲」を意識して進めていく必要があると考えています。
従来は商圏人口などを加味して開校戦略を構築するのがセオリーでしたが、どれだけ商圏人口が多くても、市が異なり、
認知度もゼロ、SEOもいちから対応が必要、フリーペーパーも別の媒体を使う必要がある、国道の影響力もまったく別、となるとかなりコストや労力をかけなければなりません。
それであれば従来のWEBの効果が期待できる範囲、従来のフリーペーパーの配布圏内、主要幹線道路が共通など、
従来の集客媒体の影響力があるエリアに小規模の校舎を作っていくほうがはるかに効率的な経営が可能になるのです。
他業種では物流面からドミナント戦略を組むのですが、スクール業界においては集客媒体の観点からドミナント戦略を活用する時代になっているということですね。
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