2016年3月18日9:37 PM
CATEGORY： 学習塾・スクール業界の時流
これからの英会話スクールの経営・学習塾の経営において、非常に重要なのが「英語教育改革」への対応です。
一般的には大学入試改革の方にスポットがあたっていますが、
実際には教育再生３本の矢の「英語教育の抜本的改革」＝英語教育改革の方が、既に小中高に大きな影響を出し始めています。
さらには公務員試験を初めとする、各種試験や入試制度でも英語教育改革は進行しています。
主な英語教育改革の中身
２０１８年から小５からの英語が一部正式教科化
様々な入試試験で民間英語資格の加点評価がスタート
２０２０年の大学入試改革で４技能評価スタート など
既に首都圏の大手学習塾においては、この英語教育改革への対応を進めており、英会話スクールや英語学校の買収や提携をしながら、
中高生向けの魅力的な英語カリキュラムを投入しています。
一方で英会話スクール側は、英語教育改革への意識がまだ弱く、従来の「幼児向け会話教育」のスタンスから変化がないケースも多いのが実情です。
今後の英会話スクール業界、学習塾業界の生徒募集にとっては、この英語教育改革への対応が盛衰を左右するといっても過言ではありません。
このままこの改革への対応をせずに後手に回ってしまっていは、学習塾業界や競合の英会話スクールに淘汰されるスクールが急増する可能性があります。
今は英会話教育の市場は成長していますから、業績が比較的安定していたとしても、
これから進行していく英語教育改革とそれに伴うボーダレス競争時代に生き残れる体制づくりをしなければ、
あっという間に勢力図が変わってしまう可能性があります。
英会話スクール経営者の皆様、学習塾経営の皆様、英語教育改革への対応は急務です！
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