近年、スクール業界において重要な戦略になっているのが、「商品の付加」、つまり新講座を開設することによる、客単価のアップ、新たな客層の獲得戦略です。
大手の音楽教室による英会話教室の付加、スイミングスクールによるダンス教室の付加、学習塾による英会話教室の付加など、例をあげればキリがありません。
子ども向けのスクールビジネスに携わる企業にとって避けることができない「少子化」＝市場のパイの縮小に対応するためには、
既存の「シェア」を拡大するだけでは業績を横ばい、もしくは微増にするのが精一杯であるため、企業成長のために新たな商品を投入することで、売上や利益の拡大を目指わけです。
少子化が進行する中で、いたづらに拠点展開をしても、最終的には全ての拠点が市場縮小による採算割れという危険もあるため、商品の付加戦略は非常に正しい戦略のひとつだといえます。
理想を言えば、少子化の影響を受けない「社会人・シニア」向けのスクールビジネスを付加することができればベストなのですが、
こちらはターゲット客層が大きく変化し、集客の手法も変化するため、まだ主流になっていません。
上記のように経営戦略としては非常に正しい「商品の付加」＝新講座の導入ですが、スクール業界においては、新商品の投入によって利益率が大幅に改善されるスクールと、
新商品の投入が全く成果につながらず、生徒数が微増する程度でとどまってしまうスクールに大きく分かれてしまっているのが現実です。
新商品の付加に失敗しているスクールは以下のパターンに陥っています…。
・結局、新商品の生徒が集まらずお荷物状態になってしまっている
・新商品と既存講座の相乗効果が全く活かされず、経営効率が上がっていない
・新商品の生徒が集まっていても、ロイヤリティなどの負担が多く利益につながっていない
・新商品の運営を維持するための間接コストが大きく、会社の利益になっていない
今後のスクール経営戦略においては、新商品の付加を成功させる経営術が非常に重要になります。
上記のような失敗パターンに陥ることなく、新商品の付加を確実に成功させられる社内体制づくりを意識していただけたらと思います。
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