こんにちは、船井総研の犬塚です。
学習塾業界、スクール業界。
これらの業界において、「変化が起きない」と考えている経営者様はいらっしゃらないと思います。
外部環境要因だけを上げても、
コロナ禍による消費者の意識変化
大学入学共通テスト
新学習指導要領
少子化の急加速
ディスラプターの参入
Ed Techの進展・業者の増加
共働き世帯の増加
などなど、既存の業界の前提を壊してしまうような変化が起きています。
それに伴って、今年の春戦線の教育業界のテレビCM・WEB広告においては、
オンライン教育など、新しい時代を感じさせるものが増えてきています。
…が、これらが瞬く間に売上を上げて、市場の中心になるかというと、
「う～ん…」
というのが私の予想です。
もちろん、一部の企業や商材については、今後業界内で圧倒的なシェアを取るものがでてくるかもしれませんが、
大多数のものについては、結局売上が上がらずに鳴かず飛ばず…となるのではないかと思います。
その最大の理由が
「消費者の意識やニーズはまだ大きな変化をしていない」
この事実につきます。
もちろん、教育意識の高い保護者層は既に変化を始めていますが、
それがビジネスとして成立するほどの変化というと、甚だ疑問です。
この時期に「時代が変わっているはずだ」という前提のもと、
それなりの費用をかけて、攻めてしまうと、リターンが得られず、結局社内の動きがとりにくくなり、
本当に市場が動いている時期に後手を踏むことが多いでしょう。
AIやオンライン教育などデジタル化・DXは重要ですが、
それを目的のように考えて慌てて飛びついてしまうと、たいてい外れます。
こうしたテーマを飛び道具や切り札のように考えるべきではないのです。
教育業界の経営の原理原則は結局のところ、
「消費者が望む成果を適切に提供するコト」
「消費者・市場に対して誠実であり続けるコト」
だったりしますので、正攻法は大切です。
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