自己紹介
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    『船井総研内の保育教育業分野のコンサルティングチーム「保育教育支援部」の上席コンサルタント。
    高等教育機関、学習塾、英会話教室、幼稚園、こども園、保育園、資格学校など、幼児から社会人までの様々な教育機関のコンサルティングを担当している。
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  • 2014年8月29日8:26 AM
    商品付加=新講座付加の落とし穴
    CATEGORY: 日々雑感

     

    最近は学習塾業界において、また幼児スクール業界において、

     

    複合化=新商品・新講座付加による複合型スクール化

     

    が流行っています。

     

     

    学習塾にとっては、見込み客となる幼児層の開拓のため、幼児スクールにおいては、少子化対策であり、また売上アップのための戦略といえます。経営戦略としては大いに正しい。

    多いケースでは5種以上の様々な子供向けスクール商材を導入するスクールもあります。

     

    この流れを加速させているのが、「初期投資ゼロ」「専門講師は不要」「ロイヤリティのみ」という商材が増加したことになります。

    テキストや動画教材のみを提供することで、スクール側の運営が可能になる状況です。

     

    これによって、企業側は気軽に商材の導入をすることができ、新しい商品ニューを増やすことが可能になっているのです。

     

     

    しかし、多くの学習塾企業が陥っているように、上記のような「安易に参入可能な商材」による、スクールの複合化は

     

    長期的にはメリットがありません

     

    端的にいいますと、そのような形での商材の付加は、生徒が50名以上になるケースは稀ですし、50名以下の生徒数で運営しているのであればロイヤリティや広告費、諸経費を考えれば、利益にもなりません。

     

     

    また、ワンストップサービスの発想で商品を増やすことは決して間違いではりませんが、そもそも上記のような

    「導入が楽」というのは、講師の質が問われない、動画のみの教材であることが多く、本質的な教育のクオリティが非常に低いことが多いのです。導入する企業は気づいていませんが、消費者は確実に気づいています。

     

    消費者が求めているのはあくまで、「ホンモノ」「一流」の商品がワンストップで受けられる状態です。

    企業側の都合で「マガイモノ」のようなものを提供されても購入するのはごく少数になります。

     

    さらに言えば導入が商材というのはそもそも競合が増えやすいということですから、優位性も全くないのが実情です。

     

     

    今後、多角化・複合型スクール化をお考えの企業様は、くれぐれも導入の楽さを考えるのではなく、

    本当の意味での教育品質や顧客が求めていることに焦点をあてていただければと思います。

     

     

    いい加減な商品を扱うことによる悪評は長期にわたって自社を苦しめることになります。