学習塾業界は「生徒数」「合格実績数」という数字ベースで地域内の序列関係が明確にわかる業界です。
その結果、数字で勝る企業は積極的に合格実績数を大々的に打ち出して、
合格実績を重視する地域内の優秀層の学生を取り込む作戦にでます。
一方で三番手以下の集団指導塾になると、どうしても一番塾が合格実績押しでくるため、そうした合格実績を表にださずに、生徒のフォローの手厚さなどの、いわゆる「面倒見」などを自社の強みにして、差別化をはかろうとします。
一見、経営戦術的には正しい、上記の差別化策も、長期的に見ると
「自塾の補習塾化」を促進することになり、成績中下位層が集まる塾になっていきます。
その結果、ますます合格実績はトップの進学塾との差がひらき、ますます補習塾の道を歩むことになります。
しかし、上記のような補習塾化、永遠の二番手以下の塾の経営も長続きはしません。
なぜなら補習塾的なニーズに対しては、個別指導塾業界という競合業態が存在するからです。
トップ進学塾との差別化を意識するあまり、補習塾要素の方に強みをシフトした結果、
逆により競合状況が激しく、指導形態的によりフォローができる個別指導塾業界が競争相手になってしまい、業績がさらに悪化してしまうのです。
全国的に、トップ進学塾グループ以下の集団塾企業が苦戦に陥るケースのほとんどがコレです。
競争相手を「集団塾」「地元のトップ進学塾」のみに設定してしまい、かえって業績が悪化する方向に舵をきってしまうのです。
こうした負のスパイラルに入らないためにも、弱者は弱者なりに徐々に進学実績を積み上げていき、数年がかりで地域一番塾を目指す戦略が大切になるのです。
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