自己紹介
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    船井総合研究所における、パソコンスクール・カルチャースクール・資格スクール業専門のコンサルタント。船井総研内のスクール・教育業分野のコンサルティ ングチーム「スクール・教育ビジネスチーム」のチームリーダーをつとめる。パソコン教室業界の各フランチャイズや各企業における講演・コンサルティング実績多数。 WEB、雑誌広告、イベント等を融合して一気に集客・売上アップする手法は、支援先企業に高い評価を得ており、そのノウハウと情報量はトップクラス。また、人材育成において、2代目経営者育成、経営幹部・教室長の育成には絶対の自信を持っており、今まで、数々のスクールの人材を育ててきた実績を持つ。
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  • 2015年1月21日10:17 PM
    集客のための媒体の効果範囲を意識した新規開校戦略

     

     

    今後のスクール経営の重要テーマは、「ローコスト・省エネ」集客です。

     

    省エネというのは、ポスティングがどーだとか、校門配布がどーだとか、マンパワー依存の集客体制から徐々に脱していかなければなりません。

    しかし省エネだからといって、新聞折込チラシなどに多大な費用をかけるのもNGです。

     

     

    上記のような条件を加味すると、今後主役となってくる集客媒体は限られてくるのですが(SBレポートなど参照)、

    今後の新規開校の立地選定や物件選定は、上記と連動して、「集客媒体の効果範囲」を意識して進めていく必要があると考えています。

     

    従来は商圏人口などを加味して開校戦略を構築するのがセオリーでしたが、どれだけ商圏人口が多くても、市が異なり、

    認知度もゼロ、SEOもいちから対応が必要、フリーペーパーも別の媒体を使う必要がある、国道の影響力もまったく別、となるとかなりコストや労力をかけなければなりません。

     

    それであれば従来のWEBの効果が期待できる範囲、従来のフリーペーパーの配布圏内、主要幹線道路が共通など、

    従来の集客媒体の影響力があるエリアに小規模の校舎を作っていくほうがはるかに効率的な経営が可能になるのです。

     

     

    他業種では物流面からドミナント戦略を組むのですが、スクール業界においては集客媒体の観点からドミナント戦略を活用する時代になっているということですね。