自己紹介
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    『船井総研内の保育教育業分野のコンサルティングチーム「保育教育支援部」の上席コンサルタント。
    高等教育機関、学習塾、英会話教室、幼稚園、こども園、保育園、資格学校など、幼児から社会人までの様々な教育機関のコンサルティングを担当している。
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  • 2016年3月18日9:37 PM
    英語教育改革への対応こそが今後の経営を大きく左右する

     

     

    これからの英会話スクールの経営・学習塾の経営において、非常に重要なのが「英語教育改革」への対応です。

     

    一般的には大学入試改革の方にスポットがあたっていますが、

    実際には教育再生3本の矢の「英語教育の抜本的改革」=英語教育改革の方が、既に小中高に大きな影響を出し始めています。

    さらには公務員試験を初めとする、各種試験や入試制度でも英語教育改革は進行しています。

     

    主な英語教育改革の中身

    2018年から小5からの英語が一部正式教科化

    様々な入試試験で民間英語資格の加点評価がスタート

    2020年の大学入試改革で4技能評価スタート   など

     

    既に首都圏の大手学習塾においては、この英語教育改革への対応を進めており、英会話スクールや英語学校の買収や提携をしながら、

    中高生向けの魅力的な英語カリキュラムを投入しています。

     

    一方で英会話スクール側は、英語教育改革への意識がまだ弱く、従来の「幼児向け会話教育」のスタンスから変化がないケースも多いのが実情です。

     

    今後の英会話スクール業界、学習塾業界の生徒募集にとっては、この英語教育改革への対応が盛衰を左右するといっても過言ではありません。

    このままこの改革への対応をせずに後手に回ってしまっていは、学習塾業界や競合の英会話スクールに淘汰されるスクールが急増する可能性があります。

     

    今は英会話教育の市場は成長していますから、業績が比較的安定していたとしても、

    これから進行していく英語教育改革とそれに伴うボーダレス競争時代に生き残れる体制づくりをしなければ、

    あっという間に勢力図が変わってしまう可能性があります。

     

    英会話スクール経営者の皆様、学習塾経営の皆様、英語教育改革への対応は急務です!