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    船井総合研究所における、パソコンスクール・カルチャースクール・資格スクール業専門のコンサルタント。船井総研内のスクール・教育業分野のコンサルティ ングチーム「スクール・教育ビジネスチーム」のチームリーダーをつとめる。パソコン教室業界の各フランチャイズや各企業における講演・コンサルティング実績多数。 WEB、雑誌広告、イベント等を融合して一気に集客・売上アップする手法は、支援先企業に高い評価を得ており、そのノウハウと情報量はトップクラス。また、人材育成において、2代目経営者育成、経営幹部・教室長の育成には絶対の自信を持っており、今まで、数々のスクールの人材を育ててきた実績を持つ。
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  • 2014年9月9日12:14 AM
    少子化に強い”自立指導塾”モデル

     

     

    おかげさまで9月21日に開催される自立指導塾経営戦略セミナーに多数のご参加お申し込みをいただいております。

    会場が満席になってしまいましたが、会場を大型の部屋に変更することができましたので、まだまだ受付可能になりました!

     

    今回「自立指導塾モデル」をテーマにしたセミナーですが、やはり塾業界の今後の行く末について危機意識を持たれている方は、このビジネスモデルについてご興味を持たれるようです。

     

    これまで塾業界の成長を牽引してきた「個別指導塾」のビジネスモデルは既に市場が飽和状態をむかえ衰退期に突入しています。

    大手の個別指導塾の決算データを見ても、直営教室でさえ平均生徒数70名を割り込んでいますし、加盟教室にいたってはさらに平均生徒数が50名強という状態で、昨年と比較しても減少傾向になっています。

     

    この流れの中で、新しい学習塾のビジネスモデルを模索するのは、先見の明があるといえるでしょう。

     

     

    ちなみに個別指導塾が苦境に陥るのは下記のような理由です

     

    1.成績中下位層をターゲットにしているにもかかわらず価格帯が高めである

    (しかも、今後成績中下位層の家庭の所得の低下、塾離れはますます加速する可能性が高い)

     

    2.アルバイト講師が必要不可欠であるため講師採用が難しい地域ではビジネスの継続そのものがNG(特に地方)

     

    3.講師原価率が総じて高めになるため、利益率が低くなりやすい(ロイヤリティ発生するケースはさらに悪化)

     

     

    今後、少子化&所得の低下が進行していく中で、アルバイト講師の活用、価格帯・利益率の問題を抱える個別指導塾のビジネスモデルは限界を迎えます。特に少子化の進行が速い地方部においてその傾向は顕著になるでしょう。

     

    そうなってからでは手遅れになってしまうでしょうから、今のうちに新しいビジネスモデルの形を模索しておく必要があるのです。

     

     

    「自立指導塾」については、講師が少人数で生徒多人数を回しながら、集団授業ではない、個別指導塾と集団指導塾の間のモデルになりますが、今後、地方において学生アルバイトの採用が難しい、学生の大人数の確保が難しい地域において、重要なモデルです。

     

    学生アルバイト依存ではなく、ローコスト運営による小規模塾の維持が可能。

    まさに、地方都市の少子化対策のためのモデルです。

     

    キーワードは「地方都市」「少子化」「アルバイト採用困難」「ローコスト運営」!

     

    次代の学習塾経営を見据えている企業様はチェックです。

     

     

    【自立指導塾経営戦略セミナーのご案内】

     

    img_seminar_314605_01

     

     

    このセミナーでは自立指導塾の指導方法の解説を行い、さらに、成功するためのビジネスモデルや集客方法などを同時に解説いたします。 

    もし、今自立指導塾を始めたいと考えている企業様はぜひ、今回のセミナーにご参加ください。

     

    少しでも興味があるという方は詳細をご覧ください。
    http://www.funaisoken.co.jp/seminar/314605.html

    また、無料レポートもありますのでお読みください
    http://www.funaisoken.co.jp/file/pdf_seminar_314605_01.pdf

     

    日程は9月21日(日)13時~17時
    弊社東京本社での開催となります。