自己紹介
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    船井総合研究所における、パソコンスクール・カルチャースクール・資格スクール業専門のコンサルタント。船井総研内のスクール・教育業分野のコンサルティ ングチーム「スクール・教育ビジネスチーム」のチームリーダーをつとめる。パソコン教室業界の各フランチャイズや各企業における講演・コンサルティング実績多数。 WEB、雑誌広告、イベント等を融合して一気に集客・売上アップする手法は、支援先企業に高い評価を得ており、そのノウハウと情報量はトップクラス。また、人材育成において、2代目経営者育成、経営幹部・教室長の育成には絶対の自信を持っており、今まで、数々のスクールの人材を育ててきた実績を持つ。
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  • 2019年3月27日10:45 AM
    学習塾業界の働き方改革~生産性の向上~

     

    以前、触れた「スパンオブコントロール」の発想ですが、
    「生徒数が増えたらとにかく社員を増やせばいい」というわけではありません。

    それでは人件費の負担が増え、営業利益率が低下してしまいます。

     

    また、「社員がやるべき仕事」「ひとつひとつの仕事にかけるべき適正時間数」なども基準を決めていかなければ、

    生徒数的にはまだまだ余裕があるはずなのに、責任者自身は常に忙しい忙しいと言っており、

    大切な業務が着手できない、仕事量への不満をためてしまう…なんてことも起きてしまいます。

     

    教育業の現場でよくあるケースですが、
    優秀なスタッフであれば1時間で終わることを、3時間以上時間をかけてしまうスタッフがいます。 

    本来ならば30分しか時間をかけるべきではない些細な内容に対して、2時間以上時間をかけてしまうスタッフがいます。

    前者は「仕事のスピード・業務効率=能力」の問題ですし、後者は「本人の意識」の問題です。

    (特に後者は職人気質や顧客対応が好きなスタッフは陥りがちです)

     

    いずれのケースにおいても、不必要に時間をかけてしまえば、当然のことながら校舎はスムーズに回らなくなるのです。

    (「忙しい」と言い続けている校舎の方が、実は仕事が非効率になっているケースも多いのが教育業の実態です…)

    つまり、これからの教育業においては、スパンオブコントロールの発想に加えて、

    「スタッフ一人一人の業務(タスク)に対しての適正時間数」を算出し、
    その適正時間内に当該業務を完遂できるように、スタッフのスキルアップを促していく必要があるのです。

     

    社員一人一人の「仕事の生産性」「業務の適正時間」への意識が芽生えていない限り、

    真の学習塾業界の働き方改革は実現できません。