自己紹介
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    船井総合研究所における、パソコンスクール・カルチャースクール・資格スクール業専門のコンサルタント。船井総研内のスクール・教育業分野のコンサルティ ングチーム「スクール・教育ビジネスチーム」のチームリーダーをつとめる。パソコン教室業界の各フランチャイズや各企業における講演・コンサルティング実績多数。 WEB、雑誌広告、イベント等を融合して一気に集客・売上アップする手法は、支援先企業に高い評価を得ており、そのノウハウと情報量はトップクラス。また、人材育成において、2代目経営者育成、経営幹部・教室長の育成には絶対の自信を持っており、今まで、数々のスクールの人材を育ててきた実績を持つ。
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  • 2019年10月27日10:56 AM
    スクール・学習塾経営の発想の転換

     

    近年の教育業経営において、人材不足や働き方改革への対応は必須項目になりつつありますが、

    それに伴って経営におけるこれまでの「常識」「価値観」を変化させていく必要があります。

     

    これからの経営において、
    「人材の『質』の低下(働き方改革や意識変化による成長スピードの鈍化)」
    「人材の流動率のアップ」が大きな問題になります。

     

    それに伴って、これまでの価値観で再検討が必要になるのが、
    ①新卒採用中心の体制を自社で維持できるかどうか
    (新卒は離職率が高い。せっかく採用してもすぐに退職してしまう体制ならば意味がない)

    ②“未熟ならば育てる”という発想が自社で通用するかどうか
    (育つ前に離職してしまう。育った後すぐに離職してしまい、上長が指導研修疲れを起こす)

     

    これまでの経営の基本セオリーとしては、新卒を採用し、自社の経営理念をしっかりと理解させた上で、具体的な業務のスキルアップ教育(OJT含む)を行い、その後、力が身に付いた後活躍してもらうことが基本形でした。

    しかし、近年の企業経営においては、「そもそも理念や考えを理解しようとしてくれない」「スキルアップまでに時間がかかりすぎる」「スキルアップした後、すぐに退職してしまう」といった現象が多く発生しているのです。 人の採用や育成が企業としての資源の蓄積になっておらず、同じことを繰り返すことになってしまっているのです。当然会社も成長していきません…

     

    これを繰り返した結果、最終的には教育研修を担当する上長も疲弊してしまい、そのレベルの人材の退職も増えてしまうのが最悪のパターンです。

     

    上記のような現象が起きている企業の場合、発想を「非熟練者・新人でも活躍できる仕組み」にする、「非熟練者や新人の活動品質をチェックできる体制」にしていく必要があります。

     

    学習塾業界で一般化した映像授業やEd Tech、今回のレポートで後述するような「集客の仕組み化」「コミュニケーションの品質チェック」などがその代表例です。

    今後の企業経営・成長戦略においては、時代に合わせた新しい発想が必要になっています。