自己紹介
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    『船井総研内の保育教育業分野のコンサルティングチーム「保育教育支援部」の上席コンサルタント。
    高等教育機関、学習塾、英会話教室、幼稚園、こども園、保育園、資格学校など、幼児から社会人までの様々な教育機関のコンサルティングを担当している。
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  • 2019年12月27日10:59 AM
    スクール・学習塾の中堅大手企業の集客のセオリー

     

    現在の成長企業の戦略的&仕組み化された集客手法の主な方向性は以下のようになります。
    昔はチラシやテレビCMなどが王道でしたが、現在では大きく変化しています。

     

    ①会社としての実績系
    →主に集団指導の学習塾など。地域NO.1の合格率などを維持することで、該当地域内においては「ブランド」によって集客が維持できる。千葉エリアにおけるイシドさんや香川エリアでのジェムさんなども同様で、地域内で「あそこのスクールは必ず〇〇してくれる」という期待や安心感がブランドとして形成されている。この状況だとブランドが浸透しているエリアであれば、一定の集客が期待できる。

     

    ②立地系
    →大手企業しか不可能だが、開校する時は「超一等立地のみ」に限定して、外観の看板効果によって確実に集客を行う。

     

    ③WEB系
    →②のネット版。とにかく業種SEO、地域SEO、リスティング広告にこだわり、常にWEB上での上位を占める。ランキングサイトや地域ポータル、LPなどもフル活用。
    塾ナビは反響数は安定するが、資料請求対応を現場任せにすると、属人性が露骨に出てしまうため、コールセンター機能を集約させる必要がある。

     

    ④紹介・ルートセールス系
    →安定した顧客を確保している組織から「誘客・送客」できる仕組みを確立する。
    学習塾がキッズカルチャーを付加する。スクールが幼稚園と連携する。

     

    ⑤イベント系
    →複数拠点の商圏が集約できる定期的にイベントを開催し、そのイベントで認知度を高め、一気に生徒を獲得する。四谷大塚のような模試モデルが学習塾業界では一般的。

     

    ⑥本部広報部隊系
    →本部に広報部隊を配置し、その広報部隊にドアコール・ポスティング・サンプリングを担当させる。

     

    これらの内、どれかひとつ以上を「やりきる」ことが重要であり、自社の「集客の定番セオリー」を決めることが重要です。

    3つ以上着手していても、全てが中途半端な状態では、あまり集客効果が上がらずに、結局は現場の教室長の人力に依存することにもなってしまいますので注意しましょう。